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TOKYO BASE

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株価

現在株価
332
2026-05-15
時価総額
144 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 94 13 9 10 31.9 64.1 52.3
FY2017 128 16 11 2 27.6 27.0 0.0 53.8
FY2018 140 14 10 3 18.9 20.5 0.0 59.0
FY2019 152 13 9 8 15.9 19.7 0.0 55.4
FY2020 147 2 -1 -7 -3.5 -2.4 0.0 42.5
FY2021 176 9 8 -7 12.9 17.2 0.0 51.1
FY2022 192 2 -5 -7 -10.0 -11.8 0.0 47.9
FY2023 200 9 3 7 6.1 7.3 2.0 46.5
FY2024 202 15 8 10 15.2 17.9 4.0 44.5
FY2025 237 20 12 -4 19.3 27.8 5.0 42.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:侵食↘

主モート:none(none)。総合スコア 4/25。 強気材料: • 人気ブランドの買収・育成によるブランドポートフォリオの強化 • 海外市場への積極的な展

開による売上拡大 • ECチャネルの強化と顧客体験の向上によるリピート率向上 弱気材料: • トレンドの変化への対応遅れによる売上減少 • 競合他社との価格競争激化による利益率低下 • 主要ブランドの陳腐化や人気低下のリスク 逆転思考:TOKYO BASEの競争優位性が失われるシナリオは、まず、同社が買収・運営するブランドの魅力が急速に低下し、顧客離れが加速することである。これは、ファッション業界のトレンド変化への対応の遅れ、あるいは競合他社がより魅力的なブランドを開発・買収することによって起こりうる。また、SPAモデルにおけるサプライチェーンの非効率性が露呈し、コスト競争力で劣後する可能性も考えられる。さらに、主要な顧客層が、より低価格帯や、全く異なるライフスタイルを提案するブランドへとシフトした場合、同社のビジネスモデルは根本から揺らぐだろう。これらの要因が複合的に作用し、ブランド価値、顧客ロイヤルティ、そして収益性が同時に悪化する状況が、この投資の失敗を招く。

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バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 144億
2. 健全な財務 自己資本比率 42.0%
3. 利益の安定性 8年連続黒字
4. 配当の継続性 4年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 11.9倍
7. 適度なPBR PBR 2.34倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

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