日本パーカライジング

6 【研究開発活動】当社グループは技術立社として、「地球上に限りある資源の有効活用を図り、あらゆる素材の表面改質を通じて、資源の新しい価値を創造し、地球環境の保全と豊かな社会作りに貢献する」ことを企業理念に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、表面改質技術を通じて、新たな価値を創造し、持続可能な社会の実現に向けた表面処理技術の開発を進めております。特に近年では、金属材料表面に新たな機能を付与するだけではなく、脱炭素社会の実現に向けた研究開発の推進とコア技術の発展と将来を見据えた研究開発の強化に取り組んでおります。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域、表面処理及び塗装に関連する設備機器の製造販売を行う装置事業領域の3つに大別されます。これら事業領域を網羅した基礎的な研究開発は総合技術研究所『Parker Innovation Center』（日本）が中心となり、国内外の開発拠点と緊密に連携しながら推進しております。国内に対しては東日本地区・西日本地区の各技術センター、加工技術開発センター、油性製品技術センターが、海外に対しては海外技術センター（日本）、パーカー表面処理技術（上海）（中国）、パーカー・サーフェス・テクノロジー・アジアパシフィック㈱（タイ）が、顧客により近い立場を生かして応用開発・実用化検討を行っております。このように、市場ニーズの急激な変化に対応するために、シーズ開発から製品開発までを一貫して行うと共に、グローバルな製品展開を視野に入れ、迅速で柔軟な研究開発体制を構築しております。また、自社の持つコア技術を軸とした新技術創生活動にも力を入れております。さらに、製品の製造に関しては、多様化する製品群に対し安定した品質を保証できる製造技術の開発を製造技術センターにおいて推進しております。主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では、従来から対象としてきた鉄鋼材料・自動車車体・塑性加工パーツ・非鉄材料といった主な分野で、環境課題にも積極的に取り組んでおり、性能とコストを両立させ、環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を進めております。自動車車体の塗装下地分野では、りん酸亜鉛処理に替わる環境負荷の少ない新規化成処理のグローバル展開を進めており、次世代に向けた応用開発も同時並行で行っております。同じくりん酸亜鉛処理に頼っていた塑性加工用潤滑処理についても、環境対応型の一液型潤滑処理の市場が海外展開を含めて進んでおります。非鉄材料分野では、エアコン用熱交換器に対して新たな機能を付与した皮膜処理剤の開発を進め、家電用エアコンへの市場化を目指しております。ライフサイエンス分野においては、表面改質を通じて人びとの生活と健康に貢献すべく、新規表面改質技術の市場展開を図っています。また、絶縁、断熱、撥水、抗菌など、新たな機能を付与するための表面処理技術を、電子部品、日用品、医療機器などの新規市場分野に積極的に適用しており、今後、更なる市場拡大が期待できます。装置事業領域では、一昨年リニューアルした技術開発センターに、オープン以降、多くのユーザーに見学として来場頂くと共に開発した商品や装置の検証作業として、日々活用頂いております。この成果として、塗装ブースで発生する塗料ミストを大量に捕捉するドライキューブフィルタ―を自動車の製造ラインに採用頂きました。その他の実績として、カーボンヒーターを用いたハイブリット乾燥炉やIoTシステム（PARKER LEAPS）の実ラインへの納入が決定しました。粉体塗装では、非接触膜厚計を用いた塗装膜厚の自動調整システムを展示会へ出展など、技術開発センターでは、今後も新たに開発中の環境対応装置を積極的にラボに配置し販売拡大に貢献する計画です。加工事業領域では、顧客とともに製品の特性を観察し、求められる性能を提供できるよう取り組んでいます。例えば、表面処理が摩擦や摩耗などのトライボロジー特性にどのような影響を与えるか基礎的な評価を繰り返して知見を蓄積し、提案の一助としています。加工事業においては自社製品の取扱いが基本となりますが、同時に当社製品をどのように取り扱うか、生産技術的な開発にも注力しています。従来、主な要求性能であった耐食性や表面硬化においては、主に化成処理や塗装、軟窒化処理などで生産技術的な知見を積み重ねてきましたが、近年では接着性や絶縁性など、従来にない新たな機能を付与する表面処理が求められています。これらの分野では、これまであまり扱わなかった複雑形状の部品や微細部品に対する表面処理、製品の特定部位のみにコーティングする選択的表面処理など、顧客から求められる仕様や機能が多岐にわたっており、それに対応するための生産技術的な開発にも取り組んでいます。さらに、品質面においては既存技術の複合化による性能向上や、製品使用時の管理法の見直しによる品質の更なる安定化など、環境面においては表面処理工程の効率化による消費エネルギーの抑制や、廃棄物の削減などにも取り組んでいます。表面処理における品質と環境保護を高い水準で両立させることで、脱炭素社会の実現に貢献することを、加工事業においても目指しています。 当連結会計年度では、総研究開発費として2,185百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

６ 【研究開発活動】当社グループは技術立社として、「金属表面処理技術の経験を活かして自動車・鉄鋼業等を中心に産業に貢献すべく、あらゆる素材の表面改質の分野で市場における技術的な優位性を維持し、世界のリーダーたる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、表面改質技術を通じて、新たな価値を創造し、持続可能な社会の実現に向けた表面処理技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。特に近年では、金属材料表面に新たな機能を付与するだけではなく、脱炭素社会の実現に向け、金属材料をより長寿命化するための表面改質の開発や、環境負荷の低い表面処理プロセスの開発にも積極的に取り組んでおります。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域、表面処理及び塗装に関連する設備機器の製造販売を行う装置事業領域の３つに大別されます。これら事業領域を網羅した基礎的な研究開発は総合技術研究所（日本）が中心となり、国内外の開発拠点と緊密に連携しながら推進しております。国内に対しては東日本地区・西日本地区の各技術センター、加工技術開発センター、油性製品技術センターが、海外に対しては海外技術センター（日本）、パーカー表面処理技術（上海）（中国）、パーカー・サーフェス・テクノロジー・アジアパシフィック㈱（タイ）が、顧客により近い立場を生かして応用開発・実用化検討を行っております。このように、市場ニーズの急激な変化に対応するために、シーズ開発から製品開発までを一貫して行うと共に、グローバルな製品展開を視野に入れ、迅速で柔軟な研究開発体制を構築しております。また、自社の持つコア技術を軸とした新技術創生活動にも力を入れております。さらに、製品の製造に関しては、多様化する製品群に対し安定した品質を保証できる製造技術の開発を製造技術センターにおいて推進しております。 主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では、従来から対象としてきた鉄鋼材料・自動車車体・塑性加工パーツ・非鉄材料といった主な分野で、環境課題にも積極的に取り組んでおり、性能とコストを両立させ、環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を進めております。自動車車体の塗装下地分野では、りん酸亜鉛処理に替わる環境負荷の少ない新規化成処理のグローバル展開を進めており、次世代に向けた応用開発も同時並行で行っております。同じくりん酸亜鉛処理に頼っていた塑性加工用潤滑処理についても、環境対応型の一液型潤滑処理の市場が海外展開を含めて進んでおります。非鉄材料分野では、エアコン用熱交換器に対して新たな機能を付与した皮膜処理剤の開発を進め、家電用エアコンへの市場化を目指しております。ライフサイエンス分野においては、表面改質を通じて人びとの生活と健康に貢献すべく、新規表面改質技術の市場展開を図っています。また、絶縁、断熱、撥水、抗菌など、新たな機能を付与するための表面処理技術を、電子部品、日用品、医療機器などの新規市場分野に積極的に適用しており、今後、更なる市場拡大が期待できます。装置事業領域では、昨年11月に千葉県船橋市に新たに「技術開発センター」をオープン致しました。本センターでは、新たな塗装技術の開発を行うとともに、新たな溶剤塗料集塵機構を備えたドライキューブブース、近接塗装装置を始め、リニューアルした粉体色替えブースシステム、多目的乾燥炉や洗浄装置を設置し、ユーザー様の要望に合わせた試験を随時実施致しております。また、当実験装置は当社のIoTシステム（PARKER LEAPS）とすべて連携しており、実際に現場にお立会いいただかなくても、塗装テストの状況を遠隔地からリアルタイムに確認が可能な、スマートラボを実現しております。加工事業領域では、顧客とともに製品の特性を観察し、求められる性能を提供できるよう取り組んでおります。例えば、表面処理が摩擦や摩耗などのトライボロジー特性にどのような影響を与えるか基礎的な評価を繰り返して知見を蓄積し、提案の一助としております。加工事業においては自社製品の取扱いが基本となりますが、生産技術的な開発にも注力しております。従来、主な要求性能であった耐食性や表面硬化においては、主に化成処理や塗装、軟窒化処理などで生産技術的な知見を積み重ねてきましたが、近年では接着性や絶縁性など、従来にない新たな機能を付与する表面処理が求められてきております。これらの分野では、これまであまり扱わなかった複雑形状の部品や微細部品に対する表面処理、製品の特定部位のみにコーティングする選択的表面処理など、顧客から求められる仕様や機能が多岐にわたっており、これらに対応するための生産技術的な開発にも取り組んでおります。さらに、既存技術の複合化による性能向上や、製品使用時の管理法の見直しによる品質の更なる安定化、表面処理工程の効率化による消費エネルギー量の抑制や、廃棄物の削減などにも取り組んでおります。表面処理における品質と環境保護を高い水準で両立させることで、脱炭素社会の実現に貢献することを、加工事業においても目指しております。 当連結会計年度では、総研究開発費として1,982百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

６ 【研究開発活動】当社グループは技術立社として、「金属表面処理技術の経験を活かして自動車・鉄鋼業等を中心に産業に貢献すべく、あらゆる素材の表面改質の分野で市場における技術的な優位性を維持し、世界のリーダーたる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、表面改質技術を通じて、新たな価値を創造し、持続可能な社会の実現に向けた表面処理技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。また、脱炭素社会の実現に向けた技術開発にも積極的に取り組んでおります。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域、表面処理及び塗装に関連する設備機器の製造販売を行う装置事業領域の３つに大別されます。これら事業領域を網羅した基礎的な研究開発については総合技術研究所を中心として推進されており、同所が技術開発の発信拠点となっております。一方、東日本・西日本の各地域の技術センター、加工技術センター、油性製品技術センターや海外技術センターは、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化へ対応するために、シーズ開発から製品開発までを一貫して行うと共に、グローバルな製品展開を視野に入れ、迅速で柔軟な研究開発体制を構築しております。また、自社の持つコア技術を軸とした新技術創生活動にも力を入れております。更に製品の製造に関しては、多様化する製品群に対し安定した品質を保証できる製造技術の開発を製造技術センターにおいて推進しております。主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では、従来から対象としてきた鉄鋼材料・自動車車体・塑性加工パーツ・非鉄材料といった主な分野で、環境課題にも積極的に取り組んでおり、性能とコストを両立させ、環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を進めております。自動車車体の塗装下地分野では、りん酸亜鉛処理に替わる環境負荷の少ない新規化成処理のグローバル展開を進めており、次世代に向けた応用開発も同時並行で行っております。同じくりん酸亜鉛処理に頼っていた塑性加工用潤滑処理についても、環境対応型の一液型潤滑処理の市場が海外展開を含めて進んでおります。非鉄材料分野では、エアコン用熱交換器に対して新たな機能を付与した皮膜処理剤の開発を進め、家電用エアコンへの市場化を目指しております。また、コア技術を応用して絶縁、断熱、撥水、抗菌といった新たな機能を発現する皮膜処理技術の開発や新たなコア技術を創生することによって、電子部品、日用品、医療機器といった新規市場分野に対する用途開発を積極的に進めております。今後、更なる市場拡大が期待できます。装置事業領域では、新たに千葉県船橋市に技術開発センターを2023年11月に竣工致します。お客様が実際に塗装確認を行えるデモプラントを設置し、溶剤塗装・粉体塗装ともに当社グループが誇る最新の塗装機と塗装システム、ならびに粉体塗装については清掃性が飛躍的に向上した塗装ブースや膜厚を自動調節するSDGsに即した新塗装システムを紹介してまいります。加えて、IoT設備管理システム“LEAPS”を導入し、当センターのエネルギー監視や各種実験装置からの収集データ及び監視映像にて性能評価の実証・見える化を行います。また、IoT化を進めることで収集される膨大なデータの、AIによる因果関係傾向解析の取組みを始めました。加工事業領域では、防錆加工分野では耐食性、接着性、意匠性等の様々な要求に対応する化成処理や、絶縁性等の機能性皮膜技術の開発を行っております。熱処理分野においては金属の強度や耐久性を高める技術開発及び生産技術的研究を行い事業化につなげました。また、軟窒化処理と高周波焼入れの複合熱処理等の検討も行っており、その応用技術の実用化を推進しております。当連結会計年度では、総研究開発費として1,914百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

５ 【研究開発活動】当社グループは技術立社として、「金属表面処理技術の経験を活かして自動車・鉄鋼業等を中心に産業に貢献すべく、あらゆる素材の表面改質の分野で市場における技術的な優位性を維持し、世界のリーダーたる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、先進性と独創性に秀でる表面処理技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。また、有害物質の代替や低減、ゼロエミッション化など環境負荷の抑制を可能とする技術開発を進め、社会課題にも積極的に取り組んでおります。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域、表面処理及び塗装に関連する設備機器の製造販売を行う装置事業領域の３つに大別されます。これら事業領域を網羅した基礎的な研究開発については総合技術研究所を中心として推進されており、同所が技術開発の発信拠点となっております。一方、東日本・西日本の各地域の技術センター、加工技術センター、油性製品技術センターや海外技術センターは、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化へ対応するために、シーズ開発から製品開発までを一貫して行うと共に、グローバルな製品展開を視野に入れ、迅速で柔軟な研究開発体制を構築しております。また、自社の持つコア技術を軸とした新技術創生活動にも力を入れております。更に製品の製造に関しては、多様化する製品群に対し安定した品質を保証できる製造技術の開発を製造技術センターにおいて推進しております。主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では、従来から対象としてきた鉄鋼材料・自動車車体・塑性加工パーツ・非鉄材料といった主な分野で、環境課題にも積極的に取り組んでおり、性能とコストを両立させ、環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を進めております。自動車車体の塗装下地分野では、りん酸亜鉛処理に替わる環境負荷の少ない新規化成処理のグローバル展開を進めており、次世代に向けた応用開発も同時並行で行っています。同じくりん酸亜鉛処理に頼っていた塑性加工用潤滑処理についても、環境対応型の一液型潤滑処理の市場が海外展開を含めて進んでおります。非鉄材料分野では、エアコン用熱交換器に対して新たな機能を付与した皮膜処理剤の開発を進め、家電用エアコンへの市場化を目指しています。また、コア技術を応用して絶縁、断熱、撥水、抗菌といった新たな機能を発現する皮膜処理技術の開発や新たなコア技術を創生することによって、電子部品、日用品、医療機器といった新規市場分野に対する用途開発を積極的に進めています。今後、更なる市場拡大が期待できます。装置事業領域では、開発部門を集結し技術開発センターを設立いたしました。環境負荷を軽減し塗装効率を上げる塗装ブースシステムの開発をはじめ、IoT設備管理システムでは、予防保全機能・予兆監視機能を強化した「新型粉体塗装機専用のLEAPS CPPA（シッパ）」を開発し、更に火災等を防止する安全監視システムの開発を新たに推進しております。また、船橋実験センターをリニューアル中であり、完成後にはお客様に新しい塗装システム・IoT環境・塗装機器を体感して頂ける展示室を併設し、さらなる新しいニーズに応えることのできる開発体制を構築してまいります。加工事業領域では、防錆加工分野では耐食性、接着性、意匠性等の様々な要求に対応する化成処理や、めっき処理技術等の開発を行っております。熱処理分野においては塩浴軟窒化処理“イソナイトLS”の開発及び生産技術的研究を行い事業化につなげました。また、軟窒化と高周波焼入れの複合熱処理等の検討も行っており、その応用技術の実用化を推進しております。当連結会計年度では、総研究開発費として2,011百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

５ 【研究開発活動】当社グループは技術立社として、「金属表面処理技術の経験を活かして自動車・鉄鋼業等を中心に産業に貢献すべく、あらゆる素材の表面改質の分野で市場における技術的な優位性を維持し、世界のリーダーたる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、先進性と独創性に秀でる表面処理技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。 当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域の２つに大別されます。これら事業領域を網羅した基礎的な研究開発については総合技術研究所を中心として推進されており、同所が技術開発の発信拠点となっております。一方、東日本・西日本の各地域の技術センター、加工技術センターや防錆材料開発センターは、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化へ対応するために、シーズ開発から製品開発までを一貫して行うと共に、グローバルな製品展開を視野に入れ、迅速で柔軟な研究開発体制を構築しております。また、自社の持つコア技術を軸とした新技術創生活動にも力を入れております。更に製品の製造に関しては、多様化する製品群に対し安定した品質を保証できる製造技術の開発を製造技術センターにおいて推進しております。 主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。 薬品事業領域では、従来から対象としてきた鉄鋼材料・自動車車体・塑性加工パーツ・非鉄材料といった主な分野で、性能とコストを両立させ、更にグルーバル展開を意識し、環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を積極的に進めております。自動車車体の塗装下地分野では、りん酸亜鉛処理に替わる環境負荷の少ない新規化成処理の市場拡大がより進み、次世代に向けた応用開発も同時並行で進めてきました。同じくりん酸亜鉛処理に頼っていた塑性加工用潤滑処理についても、環境対応型の一液型潤滑処理の市場が海外展開を含めて進んでおります。非鉄材料分野では、エアコン用熱交換器に対して新たな機能を付与した皮膜処理剤の開発を進め、家電用エアコンへの市場化を目指しています。また、コア技術を応用して絶縁、断熱、撥水、抗菌といった新たな機能を有する皮膜処理技術を開発することにより、電子部品、日用品、医療機器と言った新規市場分野に対する用途開発を積極的に進め、一部市場化することができました。今後、更なる市場拡大が期待できます。 装置事業領域では、IoT設備管理システム「LEAPS」の実ライン導入により、生産品質向上やコスト低減、設備の予防保全の先進化を推進しております。更に早期実用を可能とする「簡易版LEAPS LE」を開発し、小規模設備への機能特化対応や初期投資を抑えるサブスクリプション利用など、多様化するユーザーニーズにも対応しています。また、新塗装システム(自動塗装機器及び塗装ブース)の開発や、粉体塗装機器においては、メタリック等を含む全種類の塗料で定量供給及びLEAPSのデータ管理を可能とした新流量検知センサーの開発を推進しております。加工事業領域では、防錆加工分野では耐食性、接着性、意匠性等の様々な要求に対応する化成処理や、めっき処理技術等の開発を行っております。熱処理分野においては塩浴軟窒化処理“イソナイトLS”の開発及び生産技術的研究を行い事業化につなげました。また、軟窒化と高周波焼入れの複合熱処理等の検討も行っており、その応用技術の実用化を推進しております。当連結会計年度では、総研究開発費として2,047百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

５ 【研究開発活動】当社グループは技術立社として、「金属及びその他素材の表面改質分野において、技術的優位性を堅持し世界のリーダーとなる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、先進性と独創性に秀でる表面処理技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。 当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域の２つに大別されます。これら事業領域を網羅した基礎的な研究開発については総合技術研究所を中心として推進されており、同所が技術開発の発信拠点となっております。一方、東日本・西日本の各地域の技術センターや加工技術センターは、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化へ対応するために、シーズ開発から製品開発までを一貫して行うと共に、国内から海外までの製品展開を視野に入れた、迅速で柔軟な研究開発体制を構築しております。また、自社の持つコア技術を軸とした新技術創生活動にも力を入れております。更に製品の製造に関しては、多様化する製品群に対し安定した品質を保証できる製造技術の開発を製造技術センターにおいて推進しております。 主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。 薬品事業領域では、従来から対象として来た鉄鋼材料・自動車車体・塑性加工パーツ・非鉄材料といった主な分野で、性能とコストを両立させ、更に環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を積極的に進めております。自動車車体の塗装下地分野では、りん酸亜鉛処理に替わる環境負荷の少ない新規化成処理の市場拡大がより進み、次世代に向けた応用開発も同時並行で進めてきました。同じくりん酸亜鉛処理に頼っていた塑性加工用潤滑処理についても、環境対応型の一液型潤滑処理の市場が海外展開を含めて進んでおります。非鉄材料分野では、エアコン用熱交換器に対して新たな機能を付与した皮膜処理剤の開発を進め、家電用エアコンへの市場化を目指しています。また、コア技術を応用して絶縁、断熱、撥水、抗菌といった新たな機能を有する皮膜処理技術を開発することにより、電子部品、日用品、医療機器と言った新規市場分野に対する用途開発を積極的に進めております。 装置事業領域では、生産品質向上や設備の予防保全を目的とした、IoT設備管理システムの実ライン導入を開始しました。今後、マテリアル・ハンドリングと搬送装置を組み合わせた設備オートメーション化に取り組んでまいります。また、自動車塗装分野では、従来からの水による塗料ミスト集塵方式から、環境に配慮した乾式への移行に対応するため、高性能な折畳み式のフィルターの製作及び専用の装置開発に着手しています。加工事業領域では、防錆加工分野では耐食性、接着性、意匠性等の様々な要求に対応する化成処理や、めっき処理技術等の開発を行っております。熱処理分野においては塩浴軟窒化処理“イソナイトLS”の開発及び生産技術的研究を行い事業化につなげました。また、軟窒化と高周波焼入れの複合熱処理等の検討も行っており、その応用技術の実用化を推進しております。当連結会計年度では、総研究開発費として2,220百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

５ 【研究開発活動】当社グループは技術立社として、「金属及びその他素材の表面改質分野において、技術的優位性を堅持し世界のリーダーとなる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、先進性と独創性に秀でる表面技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域の２つに大別されます。これら事業領域を網羅した基礎的な研究開発については総合技術研究所を中心として推進されており、同所が技術開発の発信拠点となっております。一方、東日本・西日本の各地域技術センターや加工技術センターは、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化へ対応するために、シーズ開発から製品開発までを一貫して行うと共に、国内から海外までの製品展開を視野に入れた、迅速で柔軟な研究開発体制を構築しております。また、自社の持つコア技術を軸とした新技術創生活動にも力を入れております。更に製品の製造に関しては、多様化する製品群に対し安定した品質を保証できる製造技術の開発を製造技術センターにおいて推進しております。主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では、従来から対象として来た鉄鋼材料・自動車車体・塑性加工パーツ・非鉄材料と言った主な分野で、性能とコストを両立させ、更に環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を積極的に進めております。自動車車体の塗装下地分野では、りん酸亜鉛処理に替わる環境負荷の少ない新規化成処理の市場拡大がより進み、次世代に向けた応用開発も同時並行で進めてきました。同じくりん酸亜鉛処理に頼っていた塑性加工用潤滑処理についても、環境対応型の一液型潤滑処理の市場が海外展開を含めて進んでおります。非鉄材料分野では、エアコン用熱交換器に対して新たな機能を付与した皮膜処理剤の開発を進め、家電用エアコンへの市場化を目指しています。また新規市場分野に対しては、コア技術を応用して絶縁、断熱、撥水と言った新たな機能を有する皮膜処理技術を開発し、その用途開発を進めております。加工事業領域では、防錆加工分野では耐食性、接着性、意匠性などの様々な要求に対応する化成処理や、めっき処理技術などの開発を行いました。熱処理分野においてはイソナイトＬＳの開発および生産技術的研究を行い事業化につなげました。また、軟窒化と高周波焼入れの複合熱処理などの検討を行っており、その応用技術の実用化検討が積極的に展開されました。装置事業領域では、新型パルス荷電内蔵の新型粉体塗装機の開発を完了しマーケットに送り出すと共に、近年ニーズが高まっているIoT設備管理システムを開発しております。また塗装工程からの産業廃棄物ゼロを目指す装置など環境対応に優れた設備開発が進められました。当連結会計年度では、総研究開発費として2,154百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

５ 【研究開発活動】当社グループは技術立社を標榜し、「金属及びその他素材の表面改質分野において、技術的優位性を堅持し世界のリーダーとなる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、先進性と独創性に秀でる表面技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域２つに大別されます。その各事業領域を網羅した基礎研究・技術開発・製品開発について総合技術研究所を中核として行い、技術開発活動の発信拠点としております。また、東日本・西日本の各地域技術センターや加工技術センター等に於いて、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化への対応については、従来通りシーズ開発から製品開発までを一貫して行い、国内から海外までの製品展開を視野に入れた、迅速で柔軟な研究開発体制を構築し、市場を先取りするために将来に対するコア技術を創出するための活動を強化しております。また製品の多様化に伴う製品の製造技術をより確実に行うために従来から行っている製造技術センターでの開発強化を図っております。主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では従来からの鉄鋼材料・自動車・塑性・非鉄材料の主な分野で、次世代を担う高付加価値・低コストで、さらに環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を積極的に進めております。自動車分野では塗装下地用のりん酸亜鉛に替わる環境にやさしい新化成皮膜の市場拡大がより進み、また次世代に向けた応用開発を進めており、塑性加工潤滑の鍛造分野では海外への展開も進み、伸線等の他分野への応用展開を目指し、実用化に向けた市場展開が進みました。非鉄材料分野ではエアコン用熱交換器に対する新たな機能を付与した技術の開発を進め、家電用エアコンへの市場化の検討をしています。また新規市場分野として、コア技術を利用した絶縁や断熱機能等の新たな要求性能への対応技術を開発し、用途展開を進めてきました。加工事業領域では、防錆加工分野においては耐食性、接着性、意匠性などの様々な要求に対応する化成処理やめっき処理技術などの開発を行いました。熱処理分野においてはイソナイトＬＳの開発及び生産技術的研究を行い事業化につなげました。また、軟窒化と高周波焼入れの複合熱処理などの検討を行っており、その応用技術の実用化検討が積極的に展開されました。装置事業領域では、薬品や消耗品を必要としない環境を考慮した新しいコンセプトの塗装ブースの開発が完了し、マーケットに送り出すと共にゼロエミッションを実現させる装置の開発に着手致しました。また、粉体塗料供給技術を応用した新定量供給装置及び、新しい塗装機器の開発などが進められました。当連結会計年度では、総研究開発費として2,302百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

６ 【研究開発活動】当社グループは技術立社を標榜し、「金属及びその他素材の表面改質分野において、技術的優位性を堅持し世界のリーダーとなる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、先進性と独創性に秀でる表面技術の開発を進め、その地位を確固たるものにするために日々努力しております。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域、表面処理及び塗装に関連する設備機器の製造販売を行う装置事業領域の３つに大別されます。その各事業領域を網羅した基礎研究・技術開発・製品開発について総合技術研究所を中核として行い、技術開発活動の発信拠点としております。また、関東・中京・関西の各地域技術センターや加工技術センター等に於いて、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化への対応については、従来通りシーズ開発から製品開発までを一貫して行い、国内から海外までの製品展開を視野に入れた、迅速で柔軟な研究開発体制を構築し実施しております。また、市場を先取りするため、将来に対するコア技術を創出するための活動を強化しております。主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では鉄鋼材料・自動車・塑性・非鉄材料の主な分野で、次世代を担う高付加価値・低コストで、さらに環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を積極的に進めております。自動車分野では塗装下地用のりん酸亜鉛に替わる環境にやさしい新化成皮膜の市場拡大が進み、また次世代に向けた応用開発を進めており、塑性加工潤滑分野では、鍛造分野での海外への展開が進み、伸線等の他分野への応用展開を目指した開発を基に新たな製品開発を行い、実用化に向けた試験・検討が進みました。非鉄材料分野ではエアコン用熱交換器に対する新たな機能を付与した技術の開発を進め、家電用エアコンへの市場化の検討を行っております。新規市場分野では、コア技術を利用した絶縁や断熱機能等の新たな要求性能への対応技術を検討し、その用途開発を進めてきました。加工事業領域では、防錆加工分野では耐食性、接着性、意匠性などの様々な要求に対応する化成処理やめっき処理技術などの開発を行いました。熱処理分野においてはイソナイトＬＳの開発及び生産技術的研究を行い事業化につなげました。また、軟窒化と高周波焼入れの複合熱処理などの検討を行っており、その応用技術の実用化検討が積極的に展開されました。装置事業領域では、粉体塗料供給技術を応用した新定量供給装置の開発、塗装ガンの軽量化の開発などが進められました。当連結会計年度では、総研究開発費として2,303百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。

６ 【研究開発活動】当社グループは技術立社を標榜し、「金属及びその他素材の表面改質分野において、技術的優位性を堅持し世界のリーダーとなる」ことを基本方針に掲げ、国内外関係会社の技術開発部門が連携し、「新たなる価値の創造」を念頭に、その地位を確固たるものにするため日々努力しております。当社グループの事業領域は、表面処理薬剤の製造販売を中心とする薬品事業領域、防錆加工及び熱処理加工を行う加工事業領域、表面処理及び塗装に関連する設備機器の製造販売を行う装置事業領域の３つに大別されます。その各事業領域を網羅した基礎研究・技術開発・製品開発について総合技術研究所を中核として行い、技術開発活動の発信拠点としております。また、関東・中京・関西の各地域技術センターや加工技術センター等に於いて、顧客により近い立場での応用開発を行っております。市場ニーズの急激な変化への対応については、従来通りシーズ開発から製品開発までを一貫して行い、国内から海外までの製品展開を視野に入れた、迅速で柔軟な研究開発体制を構築し実施しております。また、市場を先取りするため、将来に対するコア技術を創出するための活動も同時に行っております。主な研究開発の概要及び成果は、以下のとおりです。薬品事業領域では鉄鋼材料・自動車・塑性・非鉄材料の主な分野で、次世代を担う高付加価値・低コストで、さらに環境に配慮した新しい表面処理技術・材料の開発を積極的に進めております。自動車分野では塗装下地用のりん酸亜鉛に替わる環境にやさしい新化成皮膜の市場拡大と次世代に向けた応用開発を進め、塑性加工潤滑分野では、潤滑シミュレーション技術を駆使して、鍛造分野のみならず伸線等の他分野への応用展開を目指した開発を基に新たな製品開発を行い、実用化に向けた試験・検討が進みました。非鉄材料分野ではエアコン用熱交換器に対する新たな機能を付与した技術の開発を進め、家電用エアコンへの市場化の検討をしています。新規市場分野では、電子デバイス関連への自己析出型樹脂コーティング技術（PALMIC）を応用した用途拡大を図り、コア技術を利用した絶縁や断熱機能等の新たな要求性能への開発を進めてきました。加工事業領域では、耐食性、接着性、意匠性などの様々な要求に対応する化成処理やめっき処理技術などの開発を行うとともに、軟窒化処理、軟窒化と高周波焼入れの複合熱処理などの熱処理加工技術の検討を行っており、その応用技術の実用化検討が積極的に展開されました。装置事業領域では、粉体塗料供給技術を応用した新定量供給装置の開発、塗装ブース色替時間短縮技術の検討、世界最軽量ガンの開発などが進められました。当連結会計年度では、総研究開発費として2,181百万円を投入いたしました。なお、セグメントに関連付けての記載は困難であるため省略しております。