アルファシステムズ

６【研究開発活動】当社は、「プロダクト・サービスビジネスの拡大」を重要な経営課題と位置付け、新製品の創出を目的とした研究開発活動を推進しております。また、そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置しております。当事業年度における研究開発活動の金額は11百万円となりました。これらはすべて新製品の創出のための活動であり、「その他」の事業セグメントに関連して行っております。主な活動内容は次のとおりであります。 ①時間割自動生成に関する研究開発大学等の教育機関では、社会のニーズの変化を背景に次々と新設される学部・学科への対応や、所属学科にとらわれずに様々な領域の科目を履修できる制度の導入により、時間割を作成する業務がより煩雑化しております。本研究開発では、数理最適化処理技術を用いて時間割を自動生成することで業務効率化を図るシステムの提供を目指し、調査・検証を進めております。 ②xR技術（※１）の教育利用に関する研究開発先端技術を効果的に活用した学びの在り方として、xR技術の活用が注目されております。VR技術を用いたリアルな疑似体験や、AR技術を用いて現実世界の風景にデジタル情報を重ね合わせることで表現が広がり、より考えを深める授業が期待できます。2024年３月15日に発売したVR実習支援システム『alpha V-Reality』を活用し、授業での効果的な利用方法を研究するため、教育機関と共同で調査・検証を進めております。 （※１）VR「仮想世界を現実のように体験できる技術（仮想現実）」、AR「現実世界に仮想世界を重ね合わせて体験できる技術（拡張現実）」、MR「現実世界と仮想世界を融合させる技術（複合現実）」の総称。

６【研究開発活動】当社は、「プロダクト・サービスビジネスの拡大」を重要な経営課題と位置付け、新製品の創出を目的とした研究開発活動を推進しております。また、そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置しております。当事業年度における研究開発活動の金額は71百万円となりました。これらはすべて新製品の創出のための活動であり、「その他」の事業セグメントに関連して行っております。なお、現在は文教分野向けの製品開発に注力しており、主な活動内容は次のとおりであります。 ①xR技術（※１）に関する研究開発Society 5.0（※２）時代の先端技術を効果的に活用した学びの在り方として、xR技術の活用が注目されております。VR技術を用いたリアルな疑似体験や、AR技術を用いて現実世界の風景にデジタル情報を重ね合わせることで、表現が広がり、より考えを深める授業が期待できます。本研究開発では、xR技術を活用して、より優れた授業環境の実現を目指しております。その研究成果を活用して製品化を行い、2024年３月15日に製品名『alpha V-Reality』として販売を開始いたしました。 （※１）VR「仮想世界を現実のように体験できる技術（仮想現実）」、AR「現実世界に仮想世界を重ね合わせて体験できる技術（拡張現実）」、MR「現実世界と仮想世界を融合させる技術（複合現実）」の総称。 （※２）サイバー空間とフィジカル（現実）空間を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の新たな社会（Society）。Society 1.0は「狩猟社会」、Society 2.0は「農耕社会」、Society 3.0は「工業社会」、Society 4.0は「情報社会」。 ②授業録画配信システムに関する研究開発授業の復習や授業欠席者の学習支援として、録画した授業動画をPCやスマートフォンで閲覧できる学習環境を整備する大学が増加しております。本研究開発では、AIを活用してより効果のある学習環境の提供を目指し、調査・検証を進めております。その研究成果を活用して製品化を行い、2024年２月２日に製品名『授業録画ソリューション 運用自動化オプション』として販売を開始いたしました。

６【研究開発活動】当社は、「プロダクト・サービスビジネスの拡大」を重要な経営課題と位置付け、新製品の創出及び既存製品の機能強化を目的とした研究開発活動を推進しております。また、そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置しております。当事業年度における研究開発活動の金額は153百万円であり、主な活動内容は次のとおりであります。これらはすべて新製品の創出及び既存製品の機能強化のための活動であり、「その他」の事業セグメントに関連して行っております。 ①リモートアクセスに関する研究開発コロナ禍でニーズの高まるテレワークに対する様々な課題を解決するため、自社製品のリモートアクセスシステム『alpha Teleworker』の機能強化につながる研究開発を進めております。その主な内容は、セキュリティを保持したまま、社外から社内のPCを操作することを可能とし、テレワークにおいても出社時と変わらない作業環境の実現を目指すものです。 ②PCの環境復元（※）に関する研究開発自社開発の環境復元システム『V-Recover』の機能向上を進めております。特に同システムが稼動するPCの一元管理を可能とする『V-Recover ネットワーク版』については、管理コンソールの機能強化に加え、クライアントOSイメージ配信の効率化などを実現いたしました。引き続き、お客様から頂いた様々な機能追加の要望について、その機能の実現に向けた開発に取り組んでおります。 （※）PCを再起動・停止するだけで利用前の状態に戻すことを“環境復元”と言います。PCに不要なデータを残さないことから情報漏洩リスクの低減、誤操作によるトラブル・意図的な改竄の防止、外部からの攻撃や侵入の防御、クリーンな状態のPC環境の維持等に活用されております。 ③ハイブリッド授業対応やBYODを利用した授業支援に関する研究開発コロナ禍をきっかけに、教育現場では対面授業とオンライン授業を組み合わせた「ハイブリッド授業」が増加しております。また、オンライン授業に自宅のPCから参加するケースに加えて、学校内でも学生が所有するPCを持込んで利用するBYOD（Bring Your Own Device）が増加しております。しかしながら、これまでの授業支援システムは、学校内に設置されたPCを使った対面授業を前提にしていることから、様々な課題に直面しております。これら教育現場の環境変化に対応し、より柔軟で効果的な授業支援を実現する研究開発を進めております。 ④xR技術（※）に関する研究開発Society5.0時代の先端技術を効果的に活用した学びの在り方として、xR技術の活用が注目されております。VR技術を用いたリアルな疑似体験や、AR技術を用いて現実世界の風景にデジタル情報を重ね合わせることで、表現が広がり、より考えを深める授業が期待できます。本研究開発では、xR技術を活用して、より優れた授業環境の実現を目指しております。 （※）VR「仮想世界を現実のように体験できる技術（仮想現実）」、AR「現実世界に仮想世界を重ね合わせて体験できる技術（拡張現実）」、MR「現実世界と仮想世界を融合させる技術（複合現実）」の総称。

５【研究開発活動】当社は、「プロダクト・サービスビジネスの拡大」を重要な経営課題と位置付け、新製品の創出及び既存製品の機能強化を目的とした研究開発活動を推進しております。また、そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置しております。当事業年度における研究開発活動の金額は144百万円であり、主な活動内容は前期に引き続き、次のとおりであります。これらはすべて新製品の創出及び既存製品の機能強化のための活動であり、「その他の事業」に関連して行っております。 ①リモートアクセスに関する研究開発コロナ禍でニーズの高まるテレワークに対する様々な課題を解決するため、自社製品のリモートアクセスシステム『alpha Teleworker』の機能強化につながる研究開発を進めております。その主な内容は、セキュリティを保持したまま、社外から社内のPCを操作することを可能とし、テレワークにおいても出社時と変わらない作業環境の実現を目指すものです。 ②PCの環境復元（※）に関する研究開発自社開発の環境復元システム『V-Recover』について、動作可能な機器やソフトウェアの拡大、及びV-RecoverをインストールしているPCをネットワーク経由で一元管理する機能の研究開発を進めております。その成果の一部は、『V-Recover ネットワーク版』として製品化し、2021年10月29日に販売を開始いたしました。 （※）PCを再起動・停止するだけで利用前の状態に戻すことを“環境復元”と言います。PCに不要なデータを残さないことから情報漏洩リスクの低減、誤操作によるトラブル・意図的な改竄の防止、外部からの攻撃や侵入の防御、クリーンな状態のPC環境の維持等に活用されております。

５【研究開発活動】当社は、「プロダクト・サービスビジネスの拡大」を重要な経営課題と位置付け、新製品の創出を目的とした研究開発活動を推進しております。また、そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置しております。当事業年度における研究開発活動の金額は79百万円であり、主な活動内容は次のとおりであります。なお、これらはすべて「その他の事業」に関連して行っております。 ①リモートアクセスに関する研究開発2018年10月より販売しているリモートアクセスシステム『alpha V-Worker』について、更に製品価値を高める研究開発を進め、追加機能を実装いたしました。外出先や移動中のモバイル環境から、自社オフィスに設置されたファイルサーバへのより安全なアクセスを実現することで、場所に縛られない働き方を実現するとともに、企業活動に深刻な影響を与える情報漏洩リスクの低減を図ります。 ②PCの環境復元（※１）に関する研究開発2018年10月より販売している環境復元システム『V-Recover』について、対応機器の拡大及びシステム導入を支援するための研究開発を進め、追加機能を実装いたしました。 （※１）PCを再起動・停止するだけで利用前の状態に戻すことを“環境復元”と言います。PCに不要なデータを残さないことから情報漏洩リスクの低減、誤操作によるトラブル・意図的な改竄の防止、外部からの攻撃や侵入の防御、クリーンな状態のPC環境の維持等に活用されております。

５【研究開発活動】当社は、「プロダクト・サービスビジネスの拡大」を重要な経営課題と位置付け、新製品の創出を目的とした研究開発活動を推進しております。また、そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置しております。当事業年度における研究開発活動の金額は14百万円であり、主な活動内容は次のとおりであります。なお、これらはすべて「その他の事業」に関連して行っております。 ①リモートファイルアクセスに関する研究開発2018年10月より販売しているリモートアクセスシステム『alpha V-Worker』について、更に製品価値を高める研究開発を進め、追加機能を実装いたしました。外出先や移動中のモバイル環境から、自社オフィスに設置されたファイルサーバへのより安全なアクセスを実現することで、近年の企業活動に深刻な影響を与える情報漏洩リスクの低減を図ります。 ②PCの環境復元（※１）に関する研究開発2018年10月より販売している環境復元システム『V-Recover』について、対応機器の拡大及びシステム導入を支援するための研究開発を進め、追加機能を実装いたしました。 （※１）PCを再起動・停止するだけで利用前の状態に戻すことを“環境復元”と言います。PCに不要なデータを残さないことから情報漏洩リスクの低減、誤操作によるトラブル・意図的な改竄の防止、外部からの攻撃や侵入の防御、クリーンな状態のPC環境の維持等に活用されております。

５【研究開発活動】当社は、「プロダクト・サービスビジネスの拡大」を重要な経営課題と位置付け、新製品の創出を目的とした研究開発活動を推進しております。また、そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置しております。当事業年度における研究開発活動の金額は50,408千円であり、主な活動内容は次のとおりであります。なお、これらはすべて「その他の事業」に関連して行っております。 ①リモートファイルアクセスに関する研究開発ExcelやWordで作成された文書ファイルをネットワーク経由で安全に編集するためのソフトウェアの研究開発を進めました。本研究の成果として、リモートアクセスシステム『alpha V-Worker』の販売を2018年10月より開始いたしました。『alpha V-Worker』は、外出先や移動中のモバイル環境から、自社オフィスに設置されたファイルサーバへのより安全なアクセスを実現することで、近年の企業活動に深刻な影響を与える情報漏洩リスクの低減を図ります。 ②PCの環境復元（※１）に関する研究開発環境復元システムは、意図したPC環境の維持に効果的なことから、PC管理者の負担を軽減し保守コストを削減する目的で、広く活用されています。ただし、セキュリティアップデートのような運用上不可欠な変更についても変更前の状態に戻してしまうことから、変更内容を意識した運用が求められています。このような課題を解決すべく当社は、特定の変更内容が維持される環境復元システムの研究開発を進めました。これにより、PC環境の最新性・適切性を維持しながら、クリーンな状態の環境復元が可能となり、システム管理者の更なる運用負担軽減を実現します。本研究の成果として、環境復元システム『V-Recover』の販売を2018年10月より開始いたしました。『V-Recover』は、サーバや複雑な設定作業が必要なく、インストール後すぐに利用できる簡易な環境復元機能を提供します。 （※１）PCを再起動・停止するだけで利用前の状態に戻すことを“環境復元”と言います。PCに不要なデータを残さないことから情報漏洩リスクの低減、誤操作によるトラブル・意図的な改竄の防止、外部からの攻撃や侵入からの復旧、クリーンな状態のPC環境の維持等に活用されています。

５【研究開発活動】当社は、プロダクト・サービスビジネスの拡大を実現するため、新製品の創出に向けた研究開発に取り組んでおります。そのための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置し、精力的な活動を推進しております。当事業年度におきましては、クラウドを活用したセキュアなファイル管理システムの研究開発を進めました。本システムは、外出先や移動中のモバイル環境から、クラウド上に保存されているファイルを安全に操作することを可能にするもので、利便性を維持しつつ近年の企業活動に深刻な影響を与える情報漏洩リスクの低減を実現します。なお、当事業年度における研究開発活動の金額は15,571千円であり、これらはすべてセグメント及び事業の区分の「その他」の事業に関連して行っております。

６【研究開発活動】当社は、強みである通信システムのソフトウェア開発で得られた経験とノウハウをもとに、先進の通信技術に関する研究及びそれらを利用した製品の研究開発に取り組んでおります。このための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置し、産学官による共同研究を含めて精力的な活動を推進しております。当事業年度に取り組んだ主な研究テーマは、以下のとおりであります。①オープンソースソフトウェア応用システムに関する研究開発②情報家電ネットワークに関する研究開発③ヘルスケアシステムに関する研究開発 当事業年度における研究開発活動の金額は148,233千円（前年同期比11.6％減）であり、主な活動内容は次のとおりであります。これらはすべて新たなビジネスの創出のための活動であり、「その他の事業」に関連して行っております。 ①オープンソースソフトウェア応用システムに関する研究開発授業で多台数のパソコンを利用する教育機関において、運用管理者の負担を軽減するシステムの研究開発を推進いたしました。既に製品化しているネットブート（注）型パソコン運用管理システム「V-Boot」（ブイブート）について、第２四半期にリリースした製品に対して、イメージ処理方式の高速化、多台数環境を想定したサーバ負荷分散機能、学内環境へのリモートアクセス機能の研究開発を実施し、第４四半期にリリースいたしました。 ②情報家電ネットワークに関する研究開発写真や音楽、動画等のデジタルコンテンツをホームネットワーク内で相互利用するための仕様であるDLNA（Digital Living Network Alliance）に関連する研究開発を推進いたしました。既に製品化している、地デジ視聴にも対応した「Media Link Player」について、利用者から要望の多い機能について研究開発を実施しアプリケーション配布マーケットにリリースいたしました。 ③ヘルスケアシステムに関する研究開発既に製品化している介護サービス支援システム「alpha GoodCare Link」について、利用者の利便性を向上するため、TV電話の品質向上等に関する研究開発を推進いたしました。 （注）離れた場所にあるコンピュータやその上で動作するアプリケーションをネットワーク経由で別のコンピュータから起動すること。

６【研究開発活動】当社は、強みである基幹系通信システム分野における開発で得られた経験とノウハウをもとに、先進の通信技術に関する研究及びそれらを利用した製品の研究開発に取り組んでおります。当社は、このための専門組織として、経営企画本部の配下に技術推進部を設置し、産学官による共同研究を含めて精力的な活動を推進してまいりました。当事業年度に取り組んだ主な研究テーマは、以下のとおりであります。（１）オープンソースソフトウェア応用システムに関する研究開発（２）情報家電ネットワークに関する研究開発（３）ヘルスケアシステムに関する研究開発 当事業年度における研究開発活動の金額は167,638千円（前年同期比46.0％増）であり、主な活動内容は次のとおりであります。これらはすべて新たなビジネスの創出のための活動であり、「その他の事業」に関連して行っております。 （１）オープンソースソフトウェア応用システムに関する研究開発授業で多台数のパソコンを利用する教育機関において、運用管理者の負担を軽減するシステムの研究開発を推進いたしました。既に製品化しているネットブート（注１）型パソコン運用管理システム「V-Boot」（ブイブート）について、新たな起動方式、配信方式を実装した製品を開発しました。授業支援ソフト「V-Class」（ブイクラス）については、OSの最新バージョンへの対応を実施いたしました。 （２）情報家電ネットワークに関する研究開発写真や音楽、動画等のデジタルコンテンツをホームネットワーク内で相互利用するための仕様であるDLNA（注２）ガイドラインに関連する研究開発を推進いたしました。既に製品化している、地デジ視聴にも対応した「Media Link Player」について、OSの最新バージョンへの対応を実施いたしました。 （３）ヘルスケアシステムに関する研究開発平成27年３月に製品化した介護サービス支援システム「alpha GoodCare Link」について、利用者の利便性を向上するための機能に関する研究開発を推進いたしました。 （注１）離れた場所にあるコンピュータやその上で動作するアプリケーションをネットワーク経由で別のコンピュータから起動すること。 （注２）Digital Living Network Alliance. 音楽や動画を取り扱うデジタル機器間の相互接続仕様を策定する標準化団体。また、そこで定めたガイドライン。