研究開発費（時系列）
| 年度 | R&D費用（億円） | 設備投資（億円） |
|---|
| 2025-09 |
- |
2 |
| 2024-11 |
- |
3 |
| 2023-11 |
- |
2 |
| 2022-11 |
- |
2 |
| 2021-11 |
- |
1 |
研究開発活動（本文）
FY2025｜257 文字
６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブおよび発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術・製品およびメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、事業競争力強化、商社機能の確立へ向けた活動（研究開発含む）として、海外製品の技術検証・品質調査を進めております。その他、新たに新事業に係る機器関連の研究開発活動の取り組みも進めております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は16百万円であります。
FY2024｜257 文字
６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブおよび発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術・製品およびメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、事業競争力強化、商社機能の確立へ向けた活動（研究開発含む）として、海外製品の技術検証・品質調査を進めております。その他、新たに新事業に係る機器関連の研究開発活動の取り組みも進めております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は22百万円であります。
FY2023｜262 文字
６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブおよび発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術・製品およびメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、事業競争力強化、商社機能の確立へ向けた活動（研究開発含む）として、海外製品の技術検証・品質調査を進めております。その他、新たに新事業に係るソフトウェア関連の研究開発活動の取り組みも開始いたしました。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は35百万円であります。
FY2022｜218 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブおよび発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術・製品およびメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、事業競争力強化、商社機能の確立へ向けた活動（研究開発含む）として、海外製品の技術検証・品質調査を進めております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は9百万円であります。
FY2021｜217 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブ及び発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術・製品及びメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、事業競争力強化、商社機能の確立へ向けた活動（研究開発含む）として、海外製品の技術検証・品質調査を進めております。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は15百万円であります。
FY2020｜429 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブ及び発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術・製品及びメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、従来製品の更なる機能性向上、製造コスト最適化等に関する研究開発等に積極的に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は17百万円であります。各セグメントにおける研究開発活動の内容は、次のとおりであります。 (1）バルブ事業当社の保有する既存技術ならびに基盤技術の維持・向上を図り、事業競争力強化を目的とした活動（研究開発含む）として、新たなシリーズ弁の開発を進めております。また、商社機能の確立へ向けた海外製品の技術検証・品質調査を進めております。当事業に係る研究開発費は17百万円であります。 (2）メンテナンス事業当事業に係る研究開発費は軽微であるため、記載を省略しております。
FY2019｜429 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブ及び発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術・製品及びメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、従来製品の更なる機能性向上、製造コスト最適化等に関する研究開発等に積極的に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は12百万円であります。各セグメントにおける研究開発活動の内容は、次のとおりであります。 (1）バルブ事業当社の保有する既存技術ならびに基盤技術の維持・向上を図り、事業競争力強化を目的とした活動（研究開発含む）を進めております。当事業に係る研究開発費は3百万円であります。 (2）メンテナンス事業当社独自のノウハウを凝縮した電動設備・機器診断技術の向上により事業競争力を強化するための活動（研究開発含む）を進めております。当事業に係る研究開発費は9百万円であります。
FY2018｜466 文字
５【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブ及び発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術及びメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、従来製品の更なる機能性向上、低コスト化、次世代プラント用バルブの研究開発等に積極的に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は13百万円であります。各セグメントにおける研究開発活動の内容は、次のとおりであります。 (1）バルブ事業 １）次世代発電技術に関する研究開発前期に引き続き先進超々臨界圧火力発電（A-USC）技術に関わる活動を進めております。 ２）既存技術基盤の向上に関する研究開発当社の保有する既存技術ならびに基盤技術の維持・向上を図り、事業競争力を強化するための活動（研究開発含む）を進めております。 上記を含め、当事業に係る研究開発費は13百万円であります。 (2）メンテナンス事業当事業に係る研究開発費は軽微であるため、記載を省略しております。
FY2017｜558 文字
６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブ及び発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術及びメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、従来製品の更なる機能性向上、低コスト化、次世代プラント用バルブの研究開発等に積極的に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は９百万円であります。各セグメントにおける研究開発活動の内容は、次のとおりであります。 (1）バルブ事業 １）次世代発電技術に関する研究開発前期に引き続き先進超々臨界圧火力発電（A-USC）技術において、試験用プラントにおける安全弁・一般弁の実証試験を実施しております。 ２）既存技術基盤の向上に関する研究開発当社の保有する既存技術ならびに基盤技術の維持・向上を図り、事業競争力を強化するための活動（研究開発含む）を進めております。 ３）原子力発電設備の安全性向上に関する研究開発原子力発電設備の安全性を更に高めるべく、シビアアクシデント対策に係る研究開発を行っております。 上記を含め、当事業に係る研究開発費は９百万円であります。 (2）メンテナンス事業当事業に係る研究開発費は軽微であるため、記載を省略しております。
FY2016｜560 文字
６【研究開発活動】当社グループの研究開発活動につきましては、主力製品である電力用バルブ及び発電所等の既存設備の保守・点検に関する客先ニーズに対応すべく、新技術及びメンテナンス装置の研究開発などに重点的に取り組んでまいりました。また、従来製品の更なる機能性向上、低コスト化、次世代プラント用バルブの研究開発等に積極的に取り組んでおります。以上の結果、当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費用は45百万円であります。各セグメントにおける研究開発活動の内容は、次のとおりであります。 (1）バルブ事業 １）次世代発電技術に関する研究開発前期に引き続き先進超々臨界圧火力発電（A-USC）技術において、試験用プラントにおける安全弁・一般弁の実証試験を実施しております。 ２）既存技術基盤の向上に関する研究開発当社の保有する既存技術ならびに基盤技術の維持・向上を図り、事業競争力を強化するための活動（研究開発含む）を進めております。 ３）原子力発電設備の安全性向上に関する研究開発原子力発電設備の安全性を更に高めるべく、シビアアクシデント対策に係る研究開発を行っております。 上記を含め、当事業に係る研究開発費は45百万円であります。 (2）メンテナンス事業当事業に係る研究開発費は軽微であるため、記載を省略しております。