ｓａｎｔｅｃ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を光通信以外の分野に応用する空間光変調器やOCT測定器等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、2,195百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、基地局、データセンタや海底ケーブル等に用いられる小型かつ多機能な光部品の研究開発に取り組んでおります。2025年３月には、50GHz超狭線幅MEMS可変フィルタ（製品名：MTF-Narrow）を開発いたしました。 また、マルチコアファイバ光部品の開発企業であるKS Photonics Inc.(本社：韓国大田広域市)とマルチコアファイバ用途における次世代光技術の開発を加速する目的で、2025年３月に資本・技術提携契約を締結しました。 非通信分野においては、国内外の大学・研究機関と協力してLCOS（Liquid Crystal on Silicon）技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は９件、特許登録は８件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は506百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業の光通信分野においては、シリコンフォトニクスや量子フォトニクス等の新規アプリケーションへ向けた新製品の開発が研究課題となります。2024年９月には、測定距離を拡大した波長掃引型フォトニクスアナライザ（製品名：SPA-110）、及び波長可変レーザの周波数安定化を可能にするレーザサーボコントローラ（製品名：LLP-100）を開発しました。また、2025年１月には、機能を向上させた光パワーメータ（製品名：MPM-220）、及び汎用性を高めた光パワーメータモジュール（製品名；MPM-217）を開発しました。 産業分野においては、半導体製造装置向け計測器の応用拡大と最先端OCT技術を用いた新規アプリケーションの開拓が研究課題となります。 医療分野においては、７つの主要パラメータを計測できる全眼イメージング測定器（製品名：ARGONAUT）の開発を進めております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は５件、特許登録４件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は1,688百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を光通信以外の分野に応用する空間光変調器やOCT測定器等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、1,515百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、基地局、データセンタや海底ケーブル等に用いられる小型かつ多機能な光部品の研究開発に取り組んでおります。2023年９月には、高速大容量光トランシーバ向けの波長・帯域幅可変フィルタ（製品名：MTF-VB）を開発いたしました。また、2024年３月には、小型光トランシーバ向けの小型光パワーモニタ（製品名：NTP）、アイソレータ集積光パワーモニタ（製品名：INTP）及び光可変減衰器集積波長可変フィルタ（製品名：HBD-103）を開発いたしました。 2021年より「Ｂｅｙｏｎｄ ５Ｇ研究開発促進事業」の受託研究にも取り組んでおり、長距離通信向けのコア選択スイッチ（CSS）の開発を行っております。 非通信分野においては、国内外の大学・研究機関と協力してLCOS（Liquid Crystal on Silicon）技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は８件、特許登録は６件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は323百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業の光通信分野においては、シリコンフォトニクスや量子フォトニクス等の新規アプリケーションへ向けた新製品の開発が研究課題となります。2023年６月には、光部品の生産や研究開発等に用いる偏波保持光スイッチ（製品名：OSX-100）を開発しました。また、2023年９月には、フォトニック集積回路等の小型コンポーネントの分析に適したO-band 波長掃引型フォトニクスアナライザ（製品名：SPA-100）を開発しました。 産業分野においては、半導体用シリコンウエハの製造装置向け測定器の応用拡大とOCT技術を用いた新規アプリケーションの開拓が研究課題となります。 医療分野においては、眼科医療機器の性能向上と次世代製品の開発が研究課題となります。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は４件、特許登録１件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は1,191百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を光通信以外の分野に応用する空間光変調器やOCT測定器等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、1,338百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、基地局、データセンタや海底ケーブル等に用いられる小型かつ多機能な光部品の研究開発に取り組んでおります。2023年３月には、高速大容量光トランシーバー向けのフラットトップ型波長可変フィルタ（MTF-FT）を開発いたしました。 また、2021年より「Ｂｅｙｏｎｄ ５Ｇ研究開発促進事業」の受託研究にも取り組んでおり、当連結会計年度においては、マルチコアファイバに対応した波長選択スイッチ（CSS）の原理実証を行いました。 非通信分野においては、国内外の大学・研究機関と協力してLCOS（Liquid Crystal on Silicon）技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は８件、特許登録は３件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は176百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業の光通信分野においては、2021年10月に買収したSantec Canada Corporation（旧JGR Optics Inc.）及びSantec California Corporation（旧OptoTest Corp.）との間で、３社の技術とノウハウを掛け合わせた新製品として波長掃引型フォトニクスアナライザ（SPA-100）及び光パワーメータ（OPM-200）を開発いたしました。 産業分野においては、温度変化や振動等に耐性がある高精度ウエハ厚分布測定器（TMS-2000）を開発いたしました。半導体用シリコンウエハの平坦度等を計測するのに用いられます。 医療分野においては、眼科医療機器の性能向上と次世代製品の開発が研究課題となります。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は８件、特許登録２件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は1,162百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を光通信以外の分野に応用する空間光変調器やOCT測定器等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、958百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、基地局、データセンタや海底ケーブル等に用いられる小型かつ多機能な光部品の研究開発に取り組んでおります。 また、国内外の大学・研究機関と協力してLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。2022年１月には、従来モデルよりも応答速度を向上させた空間光変調器（SLM-210）を開発しました。光波面補正、レーザー加工用光ビーム整形、バイオセンシング、量子コンピューティング等の分野における応用可能性を検証しております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は７件、特許登録は４件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は201百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業においては、主力の波長可変光源、波長可変フィルタ等の特性改善に取り組んでおります。 また、2021年10月に買収したJGR Optics Inc.及びOptoTest Corp.との間では、３社の技術とノウハウを掛け合わせた新製品の開発を推進いたします。 非通信分野においては、産業用のOCTシステムと眼科医療機器の性能向上が研究課題となります。当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は４件、特許登録１件となっております。 当事業に係る研究開発費は756百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、主として光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を通信以外の分野に応用するOCT用光源等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、789百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、基地局やデータセンタ、海底ケーブル等様々な光通信の現場で用いられる小型かつ高性能な光部品の研究開発に取り組んでおります。また、国内外の大学・研究機関と協力してLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は６件、特許登録は６件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は219百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業においては、主力の波長可変光源、波長可変フィルタ等の特性改善に取り組んでおります。2021年３月に従来モデルより高速、高性能、高品質な波長可変光源(TSL-570)をリリースしました。 また、非通信分野向けに展開しているOCT製品においては、2020年９月にOCT技術を応用した光学式三次元形状測定器(OPS-1000)をリリースしました。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は５件、特許登録４件となっております。 当事業に係る研究開発費は570百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、主として光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を通信以外の分野に応用するOCT用光源等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、742百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、光アクセス、光メトロ系から光海底ケーブル通信を含む長距離幹線系まで、光通信に用いられる光部品の開発及びLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は９件、特許登録は10件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は193百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業においては、当社グループが30年以上にわたって培ってきた波長可変レーザー光源及び光測定技術をベースに、光通信、光医療診断、光センシングへの幅広い応用を視野に入れ研究開発を進めています。当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は３件、特許登録２件となっております。 当事業に係る研究開発費は549百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、主として光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を通信以外の分野に応用するOCT用光源等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、656百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、光アクセス、光メトロ系から光海底ケーブル通信を含む長距離幹線系まで、光通信に用いられる光部品の開発及び当社独自技術であるLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は５件、特許登録は６件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は186百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業においては、当社グループが30年以上にわたって培ってきた波長可変レーザー光源及び光測定技術をベースに、光通信、光医療診断、光センシングへの幅広い応用を視野に入れ研究開発を進めています。当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は３件、特許登録１件となっております。 当事業に係る研究開発費は469百万円であります。

５【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、主として光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を通信以外の分野に応用するOCT用光源等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、622百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、光アクセス、光メトロ系から光海底ケーブル通信を含む長距離幹線系まで、光通信に用いられる光部品の開発及び当社独自技術であるLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は５件、特許登録は４件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は161百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業においては、当社グループが30年以上にわたって培ってきた波長可変レーザー光源及び光測定技術をベースに、光通信、光医療診断、光センシングへの幅広い応用を視野に入れ研究開発を進めています。当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は８件、特許登録１件となっております。 当事業に係る研究開発費は460百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、主として光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を通信以外の分野に応用するOCT用光源等の研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、538百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、光アクセス、光メトロ系から光海底ケーブル通信を含む長距離幹線系まで、光通信に用いられる光部品の開発及び当社独自技術であるLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は９件、特許登録は３件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は109百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業においては、当社グループが30年以上にわたって培ってきた波長可変レーザー光源及び光測定技術をベースに、光通信、光医療診断、光センシングへの幅広い応用を視野に入れ研究開発を進めています。 当連結会計年度中においては、今までの波長可変光源をさらに進化させた高性能・高速波長可変レーザ（TSL-770）を開発いたしました。また、当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は２件、特許登録４件となっております。 当事業に係る研究開発費は428百万円であります。

６【研究開発活動】 当社グループにおける研究開発活動は、主として光通信分野で用いられる製品の開発を中心に展開されております。また、当社の光技術を通信以外の分野に応用する新規事業向け研究開発にも取り組んでおります。 当連結会計年度の研究開発費は、507百万円であり、当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。(1)光部品関連事業 当事業においては、光アクセス、光メトロ系から光海底ケーブル通信を含む長距離幹線系まで、光通信に用いられる光部品の開発及び当社独自技術であるLCOS(Liquid Crystal on Silicon)技術を利用した空間光変調器等の研究開発を行っております。 また、当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は０件、特許登録は２件となっております。 当事業に係る当連結会計年度の研究開発費は95百万円であります。(2)光測定器関連事業 当事業においては、当社グループが30年以上にわたって培ってきた波長可変レーザー光源及び光測定技術をベースに、光通信、光医療診断、光センシングへの幅広い応用を視野に入れ研究開発を進めています。 当連結会計年度中においては、新たな波長可変光源である新型波長可変LD光源（TSL-550）を開発いたしました。また、当連結会計年度中における、当事業に関連する特許出願は５件、特許登録０件となっております。 当事業に係る研究開発費は412百万円であります。