研究開発費(時系列)
| 年度 | R&D費用(億円) | 設備投資(億円) |
| 2025-03 |
- |
10 |
| 2024-03 |
- |
14 |
| 2023-03 |
- |
16 |
| 2022-03 |
- |
18 |
| 2021-03 |
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4 |
研究開発活動(本文)
FY2025|819 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、技術本部と各事業部の営業・生産部門が一体となり、環境面、衛生面等の市場ニーズの変化や、得意先の課題解決等の要望に対応した新商品の開発と製造プロセス開発等を行っています。また、新規市場開発や社内業務効率化の可能性について検討をしています。当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた当社の強みである「オフセット印刷技術」を応用し、産業資材分野においても新しい技術の確立を目指しています。技術本部において、当連結会計年度も新商品開発、新規事業開発、生産技術の改善、人材育成を積極的に進めています。なお、当連結会計年度におきましては、14百万円を投資し、研究開発を行ないました。セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりです。(1) 印刷事業紙媒体印刷物の需要が減少し続けている中で、これからの新しい社会ニーズに適合した新商品開発を進めていきます。 主な研究開発の内容は次のとおりです。① 厚紙封筒製品製造技術の確立② 真贋判定機能に優れたスマホアプリの新規技術開発及び製品化③ 新村印刷株式会社の生産性向上施策、コスト削減施策の支援(医療用パッケージ関連等) 当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は7百万円です。(2) 産業資材・電子部品製造事業市場のニーズを先取りした産業資材の開発を行ない、得意先に満足頂く品質と価格の製品供給に努めています。主な研究開発の内容は次のとおりです。① シリンダータイプのスクリーン印刷機を活用して、半導体製造時に使用する「加工テープ」、「医療用資材」等の生産技術確立、事業の立ち上げサポート② スクリーン印刷機を利用した加工テープ以外の産業資材案件について、市場動向調査と、製造方法(4M)の確認、および新規商品化の提案③ フォトリソ技術を活用した金属エッチング製品の用途開発当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は7百万円です。
FY2024|861 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、技術本部と各事業部の営業・生産部門が一体となり、環境面、衛生面等の市場ニーズの変化や、お客様の課題解決等のご要望に対応した新商品の開発と製造プロセス開発等を行っています。また、新規市場開発や社内業務効率化の可能性について検討をしています。当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた当社の強みである「オフセット印刷技術」を応用し、産業資材分野においても新しい技術の確立を目指しています。技術本部において、当連結会計年度も新商品開発、新規事業開発、生産技術の改善、人材育成を積極的に進めています。なお、当連結会計年度におきましては、20百万円を投資し、研究開発を行ないました。セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりです。(1) 印刷事業紙媒体印刷物の需要が減少し続けている中で、これからの新しい社会ニーズに適合した新商品開発を進めていきます。 主な研究開発の内容は次のとおりです。① 新しいニーズに対応した配送ラベル伝票の開発及び製品化② コピー防止・牽制効果、真贋判定機能に優れた偽造防止用紙製品の新規技術開発及び製品化③ 新村印刷株式会社と技術開発面・生産技術面のコラボレーション(医療用パッケージ関連等) 当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は11百万円です。(2) 電子部品製造事業市場のニーズを先取りした産業資材の開発を行ない、お客様に満足頂く品質と価格の製品供給に努めています。主な研究開発の内容は次のとおりです。① シリンダータイプのスクリーン印刷機を活用して、半導体製造時に使用する「ダイシングテープ」の生産技術活動、事業の立ち上げサポート…年度途中で産業資材本部(新設)に移管。② スクリーン印刷機を利用したダイシングテープ以外の産業資材案件について、市場動向調査と、製造方法(4M)の確認、および新規商品化の提案③ フォトリソ技術を活用した金属エッチング製品の用途開発当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は9百万円です。
FY2022|908 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、技術開発部と各事業部等の営業・生産部門が一体となり、環境面、衛生面等の市場ニーズの変化や、お客様の課題解決等のご要望に対応した新商品の開発と製造プロセス開発等を行っています。また、デジタル・トランスフォーメーション的発想による新規市場開発や社内業務効率化の可能性について検討を開始しています。当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた当社の強みである「フォトリソグラフィー技術」と「オフセット印刷技術」を応用し、電子部品分野や産業資材分野においても新しい技術を確立しています。技術本部において、当連結会計年度も新商品開発、新規事業開発、生産技術の改善、人材育成を積極的に進めています。なお、当連結会計年度におきましては、69百万円を投資し、研究開発を行ないました。セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりです。(1) 印刷事業紙媒体印刷物の需要が減少し続けている中で、これからの新しい社会ニーズに適合した新商品開発を進めていきます。 主な研究開発の内容は次のとおりです。① 新しいニーズに対応した配送ラベル伝票の開発及び製品化② コピー防止効果と意匠性に優れた偽造防止用紙製品の開発及び製品化③ 連結子会社の新村印刷株式会社との技術開発面のコラボレーション(医療用パッケージ関連等)④ デジタル印刷関連システムの構築、広色域再現を実現する画像変換プロファイルの開発と新商品への展開 当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は10百万円です。(2) 電子部品製造事業市場のニーズを先取りした電子部品の開発を行ない、お客様に満足頂く品質と価格の製品供給に努めています。主な研究開発の内容は次のとおりです。① 産業資材における、車載用カバーレンズ用途ガラス表面微細加工技術の開発② 抗ウィルス機能を持つ紫外線照射装置による、ウィルス除去装置の開発③ 産業資材における高精細・薄膜印刷の開発④ ITO代替材料としてCNT(カーボンナノチューブ)膜の微細パターニング技術の開発と新商品への展開当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は59百万円です。
FY2021|907 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、技術開発部と各事業部の営業・生産部門が一体となり、環境面、衛生面等の市場ニーズの変化や、お客様の課題解決等のご要望に対応した新商品の開発と製造プロセス開発等を行っています。また、デジタル・トランスフォーメーション的発想による新規市場開発や社内業務効率化の可能性について検討を開始しています。当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた当社の強みである「フォトリソグラフィー技術」と「オフセット印刷技術」を応用し、電子部品分野や産業資材分野においても新しい技術を確立しています。技術本部において、当連結会計年度も新商品開発、新規事業開発、生産技術の改善、人材育成を積極的に進めています。なお、当連結会計年度におきましては、97百万円を投資し、研究開発を行ないました。セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりです。(1) 印刷事業紙媒体印刷物の需要が減少し続けている中で、これからの新しい社会ニーズに適合した新商品開発を進めていきます。 主な研究開発の内容は次のとおりです。① 新しいニーズに対応した配送ラベル伝票の開発及び製品化② コピー防止効果と意匠性に優れた偽造防止用紙製品の開発及び製品化③ 連結子会社の新村印刷株式会社との技術開発面のコラボレーション(医療用パッケージ関連等)④ デジタル印刷関連システムの構築、広色域再現を実現する画像変換プロファイルの開発と新商品への展開 当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は21百万円です。(2) 電子部品製造事業市場のニーズを先取りした電子部品の開発を行ない、お客様に満足頂く品質と価格の製品供給に努めています。主な研究開発の内容は次のとおりです。① 産業資材における、車載用カバーレンズ用途ガラス表面微細加工技術の開発② 抗ウィルス機能を持つ紫外線照射装置による、ウィルス除去装置の開発③ 産業資材における高精細・薄膜印刷の開発④ ITO代替材料としてCNT(カーボンナノチューブ)膜の微細パターニング技術の開発と新商品への展開当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は76百万円です。
FY2020|864 文字
5 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、技術開発部と各事業部の営業・生産部門が一体となり、環境面等の市場ニーズや、お客様の課題解決等のご要望に対応した新商品の開発と製造プロセス開発を行っています。当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた当社の強みである「フォトリソグラフィー技術」と「オフセット印刷技術」を応用し、電子部品分野や産業資材分野においても新しい技術を確立しています。技術本部において、当連結会計年度も新商品開発、新規事業開発、生産技術の改善、人材育成を積極的に進めています。なお、当連結会計年度におきましては、112百万円を投資し、研究開発を行ないました。セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりです。(1) 印刷事業紙媒体印刷物の需要が減少し続けている中で、これからの社会ニーズに適合した新商品開発を進めていきます。 主な研究開発の内容は次のとおりです。① 新村印刷株式会社との技術開発面のコラボレーション(医療用パッケージ関連)② 新しいニーズに対応した配送用ラベル伝票の開発及び製品化③ コピー防止効果と意匠性に優れた偽造防止用紙製品の開発及び製品化④ デジタル印刷関連システムの構築、広色域再現を実現する画像変換プロファイルの開発と新商品への展開⑤ 環境負荷低減を目指し、オフセット印刷方式による小ロット対応軟包装印刷技術の開発 当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は19百万円です。(2) 電子部品製造事業市場のニーズを先取りした電子部品の開発を行ない、お客様に満足頂く品質と価格の製品供給に努めています。主な研究開発の内容は次のとおりです。① 産業資材における高精細・薄膜印刷の開発② 産業資材における、車載用カバーレンズ用途ガラス表面微細加工技術の開発③ ITO代替材料としてCNT(カーボンナノチューブ)膜の微細パターニング技術の開発と新商品への展開④ 車載パネルの大型化に伴うメタルメッシュの量産化当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は93百万円です。
FY2017|708 文字
6 【研究開発活動】当社グループの研究開発活動は、社会に貢献する新商品の開発と、経済・社会性・環境に配慮したプロセス開発を、技術開発部と各事業部等の営業・生産部門が一体となって継続的に行っています。当社は、印刷事業において長年にわたって蓄積してきた製版、印刷技術を応用し、電子部品製造事業においても新しい技術を確立しています。技術本部において、当連結会計年度も新商品開発、新規事業開発、生産技術の改善、人材育成を積極的に進めています。なお、当連結会計年度におきましては、1億16百万円を投資し、研究開発を行いました。セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりです。(1) 印刷事業 情報のデジタル化とお客様のニーズに対応した製品開発を進め、「良いものを、早く安く」をモットーにお客様の要求に応えていきます。 主な研究開発の内容は次のとおりです。① 印刷工程のデジタル化対応② 短納期・小ロット生産システムの構築③ デジタル化に対応した配送伝票の開発及び製品化④ コピー防止効果と意匠性に優れた偽造防止製品の開発及び製品化⑤ オフセット印刷方式による小ロット軟包装分野への参入 当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は14百万円です。(2) 電子部品製造事業市場のニーズを先取りした電子部品の開発を行い、お客様に満足いただく品質と価格の製品供給に努めています。主な研究開発の内容は次のとおりです。① 産業資材における高精細・薄膜印刷の開発② ITO代替材料としてCNT(カーボンナノチューブ)関連技術の開発③ 新素材を使ったメタル配線の開発当連結会計年度における当事業の研究開発費の金額は1億1百万円です。