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三井海洋開発

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株価

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 2,300 180 210 -80 15.6 372.5 37.5 36.9
FY2017 1,912 114 195 -69 13.1 344.9 50.0 42.5
FY2018 2,219 149 219 410 13.3 388.2 52.5 44.5
FY2019 3,326 -48 -182 230 -14.5 -323.5 45.0 31.8
FY2020 3,099 -216 -131 303 -13.8 -232.1 45.0 25.6
FY2021 4,485 -365 -419 -79 -65.6 -742.8 15.0 15.5
FY2022 3,636 100 50 -353 4.4 88.0 0.0 25.9
FY2023 5,070 274 137 391 9.3 219.4 20.0 25.5
FY2024 6,621 511 349 693 18.4 510.3 80.0 26.3
FY2025 7,171 685 565 391 24.5 826.3 140.0 30.5

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●●○○
3/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:switching 持続性:安定→

主モート:switching(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • 世界的なエネルギー需要の安定と、特に再生可能エネルギー分野(洋上風力など

)への事業拡大 • 大型プロジェクトの受注継続と、高水準の受注残高の安定的な消化 • 技術革新によるプロジェクト遂行能力の向上と、コスト競争力の強化 弱気材料: • 原油・天然ガス価格の低迷による新規プロジェクト投資の抑制 • 競合他社による技術革新や、より低コストでのサービス提供 • 為替変動リスクや、地政学リスクによるプロジェクト遅延・中止 逆転思考:この投資が失敗するには、同社が持つスイッチングコストの優位性が、技術革新や新規参入者による代替技術の登場によって陳腐化する必要がある。例えば、よりモジュール化され、短期間で建設・設置が可能な新しい海洋開発技術が登場し、顧客が初期投資やプロジェクト期間の短縮を優先するようになれば、既存の大型EPCIプレイヤーの優位性は揺らぐだろう。また、主要顧客である石油・ガス会社が、脱炭素化の流れで化石燃料関連への投資を大幅に縮小し、同社が代替となる再生可能エネルギー分野(洋上風力など)で十分な競争力を発揮できない場合も、事業基盤が縮小するリスクがある。さらに、巨額の資金調達が困難になったり、プロジェクト遂行における予期せぬコスト増大や遅延が頻発し、収益性が悪化するシナリオも考えられる

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