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日本抵抗器製作所

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
974
2026-05-15
時価総額
12 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 51 1 0 2 2.1 2.5 1.0 17.1
FY2017 59 2 1 1 6.7 89.5 20.0 17.4
FY2018 68 3 2 1 11.6 161.8 25.0 19.3
FY2019 62 2 1 -2 4.7 67.4 25.0 20.2
FY2020 55 0 0 2 2.2 30.8 25.0 21.8
FY2021 62 1 0 -4 2.6 40.3 30.0 22.2
FY2022 72 3 1 -2 6.6 107.7 45.0 21.7
FY2023 72 1 1 -4 3.9 68.1 30.0 22.6
FY2024 65 -1 -2 -1 -9.5 -146.6 30.0 19.5
FY2025 59 -1 -4 2 -22.7 -304.3 25.0 16.2

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●●○○
3/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:cost 持続性:安定→

主モート:cost(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • 電子機器の小型化・高性能化に伴う高付加価値抵抗器の需要増加 • 自動運転、IoT、

5G関連など、成長分野への製品供給拡大 • 継続的な生産効率改善とコスト削減による価格競争力の維持・向上 弱気材料: • 汎用品抵抗器市場における価格競争の激化 • 新興国メーカーの台頭によるシェア低下リスク • 代替技術(例:集積回路内蔵機能)の進化による需要減少 逆転思考:この投資が失敗するには、日本抵抗器製作所が持つコスト優位性が、競合他社の技術革新や低コスト生産能力の向上によって完全に陳腐化することが必要です。具体的には、新興国メーカーがより安価で同等以上の品質の抵抗器を大量供給できるようになり、日本抵抗器製作所の価格競争力が失われるシナリオが考えられます。また、電子機器の設計思想が変化し、抵抗器が不要になる、あるいはより安価な代替部品で代替される技術革新が急速に進展した場合も、現在の事業モデルの持続可能性が失われ、投資は失敗するでしょう。さらに、主要顧客である大手電子機器メーカーが、自社内製化を進めるか、あるいは抵抗器以外の部品で機能を集約する設計へとシフトした場合も、同社の事業基盤が揺らぐ可能性があります。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 12億
2. 健全な財務 自己資本比率 22.6%
3. 利益の安定性 8年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 14.3倍
7. 適度なPBR PBR 0.70倍

合格数:2/7 部分的合格

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