未来工業

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は301百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,309件となっております。 電材では、二重天井等の吊りボルトやＭバーへＶＶＦケーブルをしっかり固定でき外れにくい「Ｆ・クリップ（万能タイプ）」や、樹脂管やケーブル等を吊りボルトに固定する際、工具不要で自由に角度調整でき様々な配線管に対応可能な「ロックバンド（吊りボルト用）」を開発し配線支持部材の充実を図りました。管材では、追い炊きや床暖房用配管をする際、管を縦に重ね少ない取り付け面で効率よく配管できる「ダ円クリップ（縦連タイプ）」を開発いたしました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は283百万円、取得済産業財産権の件数は3,099件となっております。 配線器具事業につきましては、2024年４月に上市し好評を得ましたＮＫＤシリーズ「ＤＡＬＩ－２インプットデバイス」製品群につき、ＺＥＢ(Net Zero Energy Building)を目標とする大規模ビルディング物件向けのみならず、小規模オフィス・店舗等、より小規模な物件にも導入し易い製品展開として、今夏を目途に４機種×３色展開＝12品種の追加を図るとともに、既存21品種についても、国内初となるＩＥＣ62386-332規格認証取得を進め、非住宅分野に於けるＺＥＢ・住宅分野に於けるＺＥＨ(Net Zero Energy House)の実現に寄与するベンダーフリー・デジタル制御配線器具のラインアップ拡充を推進して参ります。 配線器具事業に係る研究開発費は18百万円、取得済産業財産権の件数は206件となっております。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は313百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,237件となっております。 電材では、HDMI、LAN、同軸等、複数のケーブルを収納でき、壁掛けテレビの配線に最適なボックス「ユニットボックス28」や、ライティングダクトへ防犯カメラを取り付ける場合の台座「カメラ取付台座(ライティングダクト用)」を開発いたしました。管材では、給水管を天井、壁の隅角へ配管し、より目立たず自然な仕上がりを演出するリフォーム用モール「RMモールスミカド」や、壁空間が狭い箇所でも排水管を横走りで配管できる支持具「レベルマスター(狭所用)」を開発いたしました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は302百万円、取得済産業財産権の件数は3,035件となっております。 配線器具事業につきましては、オフィスビル・商業施設等に於けるオープン規格採用／ベンダーフリー指向に呼応するデジタル照明制御スイッチとして、国際標準規格 IEC62386シリーズ に基づく「ＤＡＬＩ－２インプットデバイス」ＮＫＤシリーズを開発。2024年４月より、７機種×３色展開＝21品種のＤＡＬＩ－２認証製品を市場投入し、引き続き、非住宅分野に於けるＺＥＢ（Net Zero Energy Building）・住宅分野に於けるＺＥＨ（Net Zero Energy House）の実現に貢献するベンダーフリー・デジタル制御配線器具の開発を展開して参ります。 配線器具事業に係る研究開発費は10百万円、取得済産業財産権の件数は199件となっております。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は281百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,136件となっております。 電材では、コンクリート打設前に型枠へ設置するインサートを立ったまま連続して取り付けることができる工具「楽打ちインサートスティック」や防犯カメラが最大4台取り付けられる「パラソルボックス」と組み合わせて使用するアルミ製の軽量ポール「視柱(軽量タイプ)」を開発いたしました。また、環境に配慮し、植物由来の資源を原料にしたバイオマス製品「換気パイプ用 養生キャップ」を開発いたしました。管材では、コンクリート型枠養生中の下がりスラブにおいて、溜まった雨水を排水処理できる蓋「排水穴付養生蓋」や鋲打機を使用して天井に固定し、様々なサイズの管を簡単に保持することができるサドル「自在サドル(鋲打機用)」を開発いたしました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は269百万円、取得済産業財産権の件数は2,934件となっております。 配線器具事業につきましては、オフィスビル・商業施設向け高意匠性配線器具シリーズにつき、接続器・点滅器の連接取付時に自由度を高める新型取付枠の導入、設備制御用コントロールスイッチ製品の更なる市場投入により、非住宅分野に於いても存在感のある商品構成を展開して参ります。 配線器具事業に係る研究開発費は11百万円、取得済産業財産権の件数は199件となっております。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は295百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,006件となっております。 電材では、ケーブル類の地中埋設工事や電線共同溝工事において管路材の地表に設置することで、道路掘削工事におけるコンクリートカッター等の建設機械や掘削機械による破損を未然防止することを目的とした「浅ＭＹディフェンダー」を開発いたしました。また、ケーブル類をまとめて収納する電線共同溝方式により、多条布設の省力化で工事時間の短縮を促す角型の地中埋設管「カクフレキ」とその附属品に新たなサイズを追加し製品群の拡充を図りました。また、防犯カメラの設置において多様な設置場所に対応する「防犯カメラ取付台座」や防犯カメラの落下を防止する「玉掛けワイヤー」を開発いたしました。管材では、エコジョーズ等の機器から出るドレン排水の配管に最適な「ドレン排水配管システム」の付属品の開発と新色製品の追加により製品群の拡充を図りました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は281百万円、取得済産業財産権の件数は2,815件となっております。 配線器具事業につきましては、オフィスビル・商業施設向け高意匠性配線器具シリーズにつき、接続器・点滅器・設備制御用コントロールスイッチに亘る複数製品の市場投入により、非住宅分野におけるブランド確立に資する商品構成を展開しております。 配線器具事業に係る研究開発費は13百万円、取得済産業財産権の件数は188件となっております。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は286百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,045件となっております。 電材事業では、火災の原因にもなるコンセントのトラッキング現象を検知し、ブザーと赤色LEDの点灯による警報でコンセントの点検等を促すことにより火災発生の未然防止に役立つ「トラッキングアラーム」を開発いたしました。また、ボルトによる天井吊り下げ式パッケージエアコン等のボルトを互いに固定することで地震発生時の機器の揺れ抑制や落下防止等に効果があり、樹脂製で軽く取り付け工具を必要としない簡単施工の吊り機器用耐震振れ止め部材「ガチタフ」を開発いたしました。管材事業では、大流量が必要な大型施設等の大口径管の収納、保護に最適な給水給湯用リフォーム用部材「ＲＭモール」とその附属品を開発し製品群の拡充を図りました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は265百万円、取得済産業財産権の件数は2,862件となっております。 配線器具事業につきましては、中小オフィスビル・商業施設向けの照明制御機器類につき制御方式の多様化を図り、新たな顧客層の開拓に資する商品群を順次展開してまいります。 配線器具事業に係る研究開発費は20百万円、取得済産業財産権の件数は180件となっております。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は285百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,141件となっております。 電材事業では、ＣＶケーブルの被覆を簡単できれいに剥くことができ、通信機器（５Ｇ等）の電源工事に最適なピーラー「トリッパーＣＶ」などの作業省力化工具を開発いたしました。また、低コストでありながらケーブル吊り施工の大幅な省力化ができ、工場・プラント等の配線工事に最適なワイヤータイプ水平配線支持部材「ミラックラダーＨ」を開発いたしました。管材事業では、トイレや洗面所のトラップ切れを防止し悪臭発生問題を解決しながら、排水時のスムーズな通気が可能な通気弁「通気スイスイ（正負圧）」を開発いたしました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は264百万円、取得済産業財産権の件数は2,932件となっております。 配線器具事業につきましては、中小オフィスビル・商業施設向けのアナログ方式照明制御機器類を複数機種開発し、新たな顧客層の開拓に資する商品群を展開してまいります。 配線器具事業に係る研究開発費は21百万円、取得済産業財産権の件数は206件となっております。

５【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は２億37百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,338件となっております。 電材及び管材事業における主力製品群の「電線管類及び附属品」及び「配線ボックス類」等は、当社ブランドが同業他社に比し、最も品揃えの多いメーカーとして顧客に認知されるよう、製品の開発に取り組み、「シリーズ製品」として製品群の充実に努めております。電材事業では、防犯カメラの設置作業の省力化を図ることができる「防犯カメラ取付丸ボックス」をはじめとした接続ボックスや取付部材を開発いたしました。また、延焼防止対策工事の省力化と工期短縮を図ることができる特殊樹脂製の防火部材「耐火スリーブ」を開発いたしました。管材事業では、配管等の支持部材をコンクリート等の硬い対象材へ素早く固定するガス式鋲打機「Ｇ－Ｓｈｏｔ」の対応部材を開発し製品群の充実を図りました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は２億26百万円、取得済産業財産権の件数は3,110件となっております。 配線器具事業につきましては、今日の住宅内装の嗜好に呼応した意匠を持つフラッシプレートのシリーズ開発を着実に進め、新たな顧客層獲得に向け当社主力配線器具シリーズのラインアップ拡充を進めております。 配線器具事業に係る研究開発費は10百万円、取得済産業財産権の件数は226件となっております。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は２億73百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,368件となっております。 電材及び管材事業における主力製品群の「電線管類及び附属品」及び「配線ボックス類」等は、当社ブランドが同業他社に比し、最も品揃えの多いメーカーとして顧客に認知されるよう、製品の開発に取り組み、「シリーズ製品」として製品群の充実に努めております。電材事業では、電気工事作業の省力化と工期の短縮を図ることができるワイヤータイプの直線配線支持部材「ミラックラダー」開発いたしました。管材事業では、配管等の支持部材をコンクリート等の硬い対象材へ素早く固定するガス式鋲打機「Ｇ－Ｓｈｏｔ」の対応部材を開発し製品群の充実を図りました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は２億62百万円、取得済産業財産権の件数は3,135件となっております。 配線器具事業につきましては、照明光源のLED化・多灯分散化に呼応するフルデジタル制御・ライトコントロールシリーズ製品のラインアップを完成し、適用光源の拡大を進めております。 配線器具事業に係る研究開発費は７百万円、取得済産業財産権の件数は231件となっております。 その他の事業に係る研究開発費は２百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は２億75百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,466件となっております。 電材及び管材事業における主力製品群の「電線管類及び附属品」及び「配線ボックス類」等は、当社ブランドが同業他社に比し、最も品揃えの多いメーカーとして顧客に認知されるよう、製品の開発に取り組み、「シリーズ製品」として製品群の充実に努めております。配線ボックス類では、建物の美観を損ねないオシャレでシャープなデザインのスマートメーター専用電力量計ボックスを開発し、「ｅ－デザイン」シリーズ製品群の充実を図りました。また、工具類では、レバーを握るだけでステップルを連続して打ちＶＶＦケーブルを壁面に固定できる電気配線専用タッカー「ケーブルタッカー」を開発し省力化工具の充実を図りました。水道用部材・ガス類では、配管等の支持部材をコンクリート等の硬い対象材へ素早く固定するガス式鋲打機「Ｇ－Ｓｈｏｔ」とその対応部材を開発し製品群の充実を図りました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は２億63百万円、取得済産業財産権の件数は3,233件となっております。 配線器具事業につきましては、照明光源のLED化・多灯分散化に呼応し、フルデジタル制御・ライトコントロールシリーズ製品群の充実を図りました。 配線器具事業に係る研究開発費は９百万円、取得済産業財産権の件数は231件となっております。 その他の事業に係る研究開発費は２百万円となっております。

６【研究開発活動】 当社グループの研究開発活動につきましては、主たる事業分野である住宅建築業界における競争力向上のため、電材及び管材を中心とした建築資材の研究開発に取り組んでおり、建築工事現場における作業の合理化、省力化、取扱いの容易さ及び低価格といった多様なユーザーニーズに対して、他社製品にないアイデアや機能を付加した製品の開発を進めております。 当連結会計年度における研究開発活動の状況は、次の通りであります。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は２億74百万円となっており、当連結会計年度末における取得済産業財産権の総数は3,530件となっております。 電材及び管材事業における主力製品群の「電線管類及び附属品」及び「配線ボックス類」等は、当社ブランドが同業他社に比し、最も品揃えの多いメーカーとして顧客に認知されるよう、製品の開発に取り組み、「シリーズ製品」として製品群の充実に努めております。電線管類及び附属品では、ネズミによるケーブル等への咬害による電気トラブルの発生を忌避効果のある薬剤によって低減する「ムシハイレンジャーＮシリーズ」を開発し製品群の充実を図りました。防火部材では、パテを粘土のように詰めるだけの簡単施工で様々な躯体に対応できる防火区画の延焼を防止する「パテエース」の品揃えの充実を図りました。 電材及び管材事業に係る研究開発費は２億60百万円、取得済産業財産権の件数は3,285件となっております。 配線器具事業につきましては、照明器具業界に於けるパラダイム・シフトに呼応し、光源のLED化・多灯分散化に対応する配線器具の製品開発に努め製品群の充実を図っております。 配線器具事業に係る研究開発費は14百万円、取得済産業財産権の件数は243件となっております。