1879

新日本建設

建設業 建設・資材

株価

現在株価
2,256
2026-05-15
時価総額
1,319 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 781 118 75 165 20.7 128.4 41.6
FY2016 869 123 127 114 26.8 217.2 50.7
FY2017 953 137 89 109 16.2 152.8 16.0 54.5
FY2018 1,033 147 101 140 15.8 172.2 18.0 60.5
FY2019 1,125 145 105 75 14.4 180.3 19.0 62.6
FY2020 1,018 139 96 66 11.8 164.7 19.0 64.7
FY2021 1,071 155 108 36 11.8 184.7 19.0 65.4
FY2022 1,137 172 120 107 11.7 205.5 21.0 65.6
FY2023 1,335 176 123 115 10.9 210.1 27.0 67.3
FY2024 1,317 183 128 -318 10.5 219.1 53.0 70.7

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • 首都圏におけるインフラ更新需要や再開発プロジェクトの継続的な受注 • 中堅ゼネコ

ンとしての機動性を活かした、大手には難しい小~中規模案件の効率的な獲得 • 堅実な財務基盤と地域での信頼に基づく安定的な収益確保 弱気材料: • 資材価格や人件費の高騰による採算悪化 • 大手ゼネコンとの価格競争激化による受注単価の下落 • 景気後退による建設投資全体の冷え込み 逆転思考:新日本建設の投資が失敗するには、まず首都圏の建設需要が予想以上に急速に減退し、同社が依存する地域経済が深刻な不況に陥る必要がある。また、同社が長年培ってきた地域での信頼関係が、価格競争力や技術力で劣る競合他社によって覆され、主要な顧客基盤を失うシナリオも考えられる。さらに、建設資材や労務費の高騰が、同社の効率的なコスト管理能力を上回り、採算性を著しく悪化させることも、投資の失敗要因となり得る。これらの要因が複合的に作用し、同社の安定的な収益基盤を侵食していくことが、投資の失敗を招く。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 1,319億
2. 健全な財務 自己資本比率 70.7%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 5.9%
6. 適度なPER PER 10.3倍
7. 適度なPBR PBR 1.08倍

合格数:7/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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