1914

日本基礎技術

建設業 建設・資材

株価

現在株価
686
2026-05-15
時価総額
133 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 241 14 10 26 3.9 33.4 78.4
FY2016 211 -3 -9 -7 -3.9 -31.7 76.8
FY2017 227 4 2 0 0.9 7.0 8.0 72.0
FY2018 245 5 2 13 0.7 5.7 8.0 74.3
FY2019 241 10 5 3 2.2 19.0 8.0 75.3
FY2020 229 6 2 6 0.9 8.5 10.0 73.4
FY2021 221 8 5 9 2.4 22.0 10.0 70.2
FY2022 239 8 5 0 2.6 25.4 13.0 68.2
FY2023 236 10 9 2 4.3 46.6 13.0 66.8
FY2024 303 19 14 -14 6.3 74.1 16.0 72.2

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 6/25。 強気材料: • インフラ老朽化対策や国土強靭化政策による公共投資の増加が、同社が得意とするインフ

ラ建設分野の需要を長期的に押し上げる。 • 長年の実績と専門技術を活かし、難易度の高いプロジェクトや特殊な工法を要する案件の受注を継続的に獲得する。 • M&Aや技術提携を通じて、新たな成長分野への進出や事業領域の拡大に成功する。 弱気材料: • 公共投資の削減や、より低価格な競合他社の台頭により、受注単価の低下や受注量の減少に直面する。 • 建設資材価格の高騰や人件費の上昇が、同社の収益性を圧迫する。 • 技術革新への対応の遅れや、後継者問題により、専門性の高い分野での競争力が低下する。 逆転思考:日本基礎技術の投資が失敗するには、まず同社が長年培ってきたインフラ建設分野における専門性と実績が、将来の市場ニーズと乖離していくことが考えられる。例えば、再生可能エネルギー関連インフラやスマートシティ関連の新しいインフラ建設において、同社が競合他社に比べて技術開発や事業展開で遅れを取り、市場シェアを失っていくシナリオである。また、国土強靭化のような大規模な公共投資が期待通りに進まず、建設業界全体のパイが縮小する中で、同社が価格競争に巻き込まれ、収益性を維持できなくなることも考えられる。さらに、同社が強みとする特定の工法や技術

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 133億
2. 健全な財務 自己資本比率 72.2%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 50.0%
6. 適度なPER PER 9.3倍
7. 適度なPBR PBR 0.58倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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