6951

日本電子

電気機器 電機・精密

株価

現在株価
6,952
2026-05-15
時価総額
3,554 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 1,074 61 41 64 12.7 42.3 28.3
FY2016 997 21 6 -17 1.8 6.2 29.6
FY2017 1,046 39 45 70 12.1 46.9 7.0 32.6
FY2018 1,113 67 59 33 14.3 123.0 8.0 33.9
FY2019 1,172 70 54 -4 11.9 110.9 33.0
FY2020 1,104 52 37 -36 7.3 77.5 24.0 34.8
FY2021 1,384 141 123 220 14.3 246.8 24.0 45.3
FY2022 1,627 242 178 -24 17.5 349.3 50.0 51.1
FY2023 1,743 275 217 -27 17.3 424.9 66.0 54.5
FY2024 1,967 355 187 222 13.7 365.6 102.0 61.4

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 7/25。 強気材料: • 先端分野(半導体、ライフサイエンス)での需要拡大による業績向上 • 高付加価値製

品へのシフトによる利益率改善 • 技術革新による新規市場開拓の可能性 弱気材料: • 半導体市場の景気変動リスク • 競合他社の技術革新によるシェア低下 • 新興国市場での価格競争激化 逆転思考:日本電子の競争優位性が失われるシナリオは、まず、同社が長年培ってきた技術的優位性を競合他社に覆されることである。特に、半導体製造装置用計測機器や電子顕微鏡といったコア事業において、より高性能かつ低コストな製品を競合が開発・投入した場合、日本電子の市場シェアは急速に低下する可能性がある。また、主要顧客である半導体メーカーの設備投資が大幅に減速したり、代替技術が登場したりすることも、同社の成長を阻害する要因となり得る。さらに、グローバルなサプライチェーンの混乱や地政学的リスクの高まりが、生産・販売体制に深刻な影響を与え、競争力を削ぐ可能性も考えられる。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 3,554億
2. 健全な財務 自己資本比率 61.4%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 14.0%
6. 適度なPER PER 19.0倍
7. 適度なPBR PBR 2.60倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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