8836

RISE

不動産業 不動産

株価

現在株価
29
2026-05-15
時価総額
144 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 4 1 1 -0 2.1 -1.9 85.5
FY2016 2 -2 -2 -0 -6.4 -3.4 84.2
FY2017 5 -1 2 14 8.6 0.4 0.0 82.7
FY2018 1 -1 -1 -2 -5.5 -2.7 0.0 85.1
FY2019 3 -1 1 -2 5.2 -0.4 0.0 81.3
FY2020 4 -0 -1 2 -2.6 -2.1 0.0 79.2
FY2021 4 -0 -1 0 -2.6 -2.1 0.0 84.8
FY2022 3 0 0 2 1.2 -1.3 0.0 86.2
FY2023 3 0 -0 0 -0.5 -1.7 0.0 89.1
FY2024 4 0 0 1 0.6 -1.6 0.0 90.3

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●○○○
2/5

総合スコア:4/25 主要モート:none 持続性:侵食↘

主モート:none(none)。総合スコア 4/25。 強気材料: • 首都圏中心の賃貸マンション事業における安定した稼働率の維持・向上 • 新規開発案件の着

実な進捗と収益貢献 • 不動産市況の緩やかな回復による物件評価額の上昇 弱気材料: • 金利上昇による借入コストの増加と不動産価値の下落リスク • 首都圏における競合物件の増加による賃料下落圧力 • 大規模災害等による物件への物理的損害リスク 逆転思考:RISEの投資が失敗するシナリオは、同社が保有する不動産ポートフォリオの価値が、想定以上に急速に、かつ永続的に低下することである。具体的には、首都圏における人口減少の加速、あるいはリモートワークの定着によるオフィス・住居需要の構造的な縮小が、同社の主要事業基盤を揺るがす可能性がある。また、金利環境の急激な悪化が、同社の財務体質を圧迫し、新規開発や既存物件の維持管理能力を著しく低下させることも考えられる。さらに、競合他社がより革新的な不動産開発手法や、顧客ニーズを捉えたサービスを導入し、RISEの優位性を完全に凌駕する事態も想定される。これらの要因が複合的に作用し、同社の収益性と資産価値を長期にわたり毀損するならば、投資は失敗と言えるだろう。

賢人による詳細解説(プレミアム機能)

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

プランをアップグレード →

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 144億
2. 健全な財務 自己資本比率 82.7%
3. 利益の安定性 5年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 %
6. 適度なPER PER 80.6倍
7. 適度なPBR PBR

合格数:1/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

もっと深く分析したい?

モート先生 AI が RISE の事業を 4 賢人の理論で詳しく解説します

モート先生に聞く →