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住石ホールディングス

鉱業 エネルギー資源

株価

現在株価
704
2026-05-15
時価総額
385 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 180 3 10 3 9.8 17.4 63.6
FY2016 125 1 3 3 3.0 5.4 66.4
FY2017 144 1 21 42 16.7 38.1 2.0 68.5
FY2018 197 2 26 -8 17.9 47.2 3.0 85.5
FY2019 154 0 10 21 6.8 18.9 3.0 89.4
FY2020 98 -1 -1 14 -0.6 -2.0 3.0 88.6
FY2021 124 23 23 -26 13.1 41.0 3.0 80.4
FY2022 399 38 37 0 18.0 68.3 5.0 77.9
FY2023 226 80 75 188 27.9 144.7 7.5 86.7
FY2024 103 0 42 -2 15.0 76.8 60.0 96.5

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
○○○○○
0/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●●○○
3/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:cost 持続性:安定→

主モート:cost(narrow)。総合スコア 6/25。 強気材料: • 国内石炭需要の安定的な維持 • 操業効率化によるコスト競争力の向上 • 資源価格の

上昇による収益性の改善 弱気材料: • 石炭火力発電所の縮小・廃止による需要減少 • 海外からの安価な石炭輸入の増加 • 環境規制の強化による操業コストの増加 逆転思考:住石ホールディングスへの投資が失敗するには、まず国内の石炭需要が想定以上に急速に縮小し、同社の主要事業である石炭採掘・販売の収益基盤が根底から覆される必要がある。具体的には、政府のエネルギー政策の大幅な転換や、再生可能エネルギーへの移行が予想以上に加速し、石炭火力発電所の稼働率が大幅に低下、あるいは早期閉鎖が相次ぐシナリオだ。また、海外からの低コスト石炭の流入が激化し、同社のコスト優位性が完全に失われることも考えられる。さらに、環境規制が厳格化され、採掘コストが大幅に増加したり、新たな鉱山開発が不可能になったりする可能性も、同社の競争優位性を損なう要因となるだろう。これらの要因が複合的に作用し、同社の事業継続性そのものが危ぶまれる状況になれば、投資は失敗と言える。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 385億
2. 健全な財務 自己資本比率 96.5%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 23.2%
6. 適度なPER PER 9.2倍
7. 適度なPBR PBR 1.50倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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