研究開発費（時系列）
| 年度 | R&D費用（億円） | 設備投資（億円） |
|---|
| 2025-03 |
- |
31 |
| 2024-03 |
- |
21 |
| 2023-03 |
- |
47 |
| 2022-03 |
- |
27 |
| 2021-03 |
- |
41 |
研究開発活動（本文）
FY2025｜306 文字
６【研究開発活動】 当事業年度における研究開発費の総額は132百万円であります。セグメントごとの研究開発費は、次のとおりであります。（建設事業） 土木部門において、将来計画されている新幹線大規模改修における、高架橋接合部構造目地の工法開発に向けた実験に取り組みました。また、当社が開発した仮締切工法であるＤ-flip工法において、更なるコストダウンを目指した実験に取り組みました。 線路部門において、少子高齢化に伴う従事者不足が加速するなか、鉄道の安全・安定輸送を確保するため、更なる機械化による保線作業の省力化及び効率化を目指した開発に取り組みました。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2024｜306 文字
６【研究開発活動】 当事業年度における研究開発費の総額は123百万円であります。セグメントごとの研究開発費は、次のとおりであります。（建設事業） 土木部門において、将来計画されている新幹線大規模改修における、高架橋接合部構造目地の工法開発に向けた実験に取り組みました。また、当社が開発した仮締切工法であるＤ-flip工法において、更なるコストダウンを目指した実験に取り組みました。 線路部門において、少子高齢化に伴う従事者不足が加速するなか、鉄道の安全・安定輸送を確保するため、更なる機械化による保線作業の省力化及び効率化を目指した開発に取り組みました。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2023｜306 文字
６【研究開発活動】 当事業年度における研究開発費の総額は118百万円であります。セグメントごとの研究開発費は、次のとおりであります。（建設事業） 土木部門において、将来計画されている新幹線大規模改修における、高架橋接合部構造目地の工法開発に向けた実験に取り組みました。また、当社が開発した仮締切工法であるＤ-flip工法において、更なるコストダウンを目指した実験に取り組みました。 線路部門において、少子高齢化に伴う従事者不足が加速するなか、鉄道の安全・安定輸送を確保するため、更なる機械化による保線作業の省力化及び効率化を目指した開発に取り組みました。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2022｜300 文字
５【研究開発活動】 当事業年度における研究開発費の総額は１億４千１百万円であります。セグメントごとの研究開発費は、次のとおりであります。（建設事業） 土木部門において、将来的な新幹線大規模改修に向け開発した、高架橋移動式外足場の実証実験に取り組みました。また、当社が開発した仮締切り工法であるＤ-flip工法において、更なるコストダウンを目指した実験に取り組みました。 線路部門において、少子高齢化に伴う従事者不足が加速するなか、鉄道の安全・安定輸送を確保するため、更なる機械化による保線作業の省力化及び効率化を目指した開発に取り組みました。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2021｜295 文字
５【研究開発活動】 当事業年度における研究開発費の総額は１億５千５百万円であります。セグメントごとの研究開発費は、次のとおりであります。（建設事業） 土木部門において、新幹線高架橋の目地補修の開発に取り組みました。また、将来的な新幹線大規模改修を見据え、高架橋移動式外足場の開発にも取り組んでおります。 線路部門において、少子高齢化に伴う従事者不足が懸念されるなか、鉄道の安全・安定輸送を確保するため、機械化による保線作業の省力化及び効率化を目指した開発に取り組みました。 当事業年度における研究開発費は１億５千５百万円であります。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2020｜328 文字
５【研究開発活動】 当事業年度における研究開発費の総額は175,986千円であります。セグメントごとの研究開発費は、次のとおりであります。（建設事業） 土木部門において、線路上の電線に流れる電気を止める作業の機械化のため、検電接地装置の開発に取り組みました。また、新幹線の補修工事の効率化とコストダウンを目的とした、高架橋外足場の開発に取り組んでおります。 線路部門において、線路メンテナンス工事の効率化及び省力化を図るとともに鉄道の安全・安定輸送を守るため、保線作業における機械化施工及び技術水準の向上を目指した開発に取り組みました。 当事業年度における研究開発費は175,986千円であります。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2019｜349 文字
５【研究開発活動】 当事業年度における研究開発費の総額は151,356千円であります。セグメントごとの研究開発費は、次のとおりであります。（建設事業） 土木部門において、コンクリート補修補強技術である「Ｓｔｏ乾式吹付け工法」の品質向上に向けた調査研究を岩手大学と共同で実施しました。また、当社が開発した仮締切り工法であるＤ-flip工法において、更なる作業効率の向上とコストダウンに取り組みました。 線路部門において、線路メンテナンス工事の効率化及び省力化を図るとともに鉄道の安全・安定輸送を守るため、保線作業における機械化施工及び技術水準の向上を目指した開発に取り組みました。 当事業年度における研究開発費は151,356千円であります。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2018｜207 文字
５【研究開発活動】（建設事業） 土木部門において、コンクリート補修補強技術である「Ｓｔｏ乾式吹付け工法」の品質向上に向けた調査研究を岩手大学と共同で実施しております。また、当社が開発した仮締切り工法であるＤ-flip工法において、更なる作業効率の向上とコストダウンを目指した実験に取り組みました。 当事業年度における研究開発費は83,647千円であります。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。
FY2017｜213 文字
６【研究開発活動】（建設事業） 当社の土木部門において、コンクリート補修補強技術である「Ｓｔｏ乾式吹付け工法」の品質向上に向けた調査研究を岩手大学と共同で実施しております。また、東日本旅客鉄道株式会社から請負っている河川内橋脚耐震補強工事の仮設備の省力化を目的とした仮締切工法の開発に取り組んでまいりました。 当事業年度における研究開発費は74,926千円であります。 （不動産事業） 研究開発活動は、特段行われておりません。