年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2016	187	22	9	11	7.1	35.3	38.0	77.4
FY2017	194	26	20	42	14.2	76.9	40.0	74.5
FY2018	191	14	7	-1	4.6	24.7	42.0	76.0
FY2019	200	18	10	22	6.6	36.1	30.0	72.9
FY2020	182	2	-22	14	-23.6	-85.2	30.0	67.5
FY2021	190	10	11	24	11.4	45.5	20.0	68.4
FY2022	197	12	10	6	9.2	38.9	22.0	68.7
FY2023	209	11	8	3	7.2	32.2	24.0	70.9
FY2024	226	10	5	1	4.5	19.4	34.0	67.0
FY2025	248	17	17	19	13.7	68.4	27.0	65.7

バフェット流モート診断

無形資産

●○○○○

1/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：7/25　主要モート：scale　持続性：安定→

主モート：scale（narrow）。総合スコア 7/25。強気材料： • 個別指導塾市場の継続的な成長 • オンライン学習との融合による新たな収益源の確保…

• 効率的な教室運営による収益性向上弱気材料： • 少子化による生徒数減少 • オンライン学習サービスの台頭による競争激化 • 講師の質と確保の難化によるサービス低下逆転思考：この投資が失敗するには、個別指導塾市場が予想以上に縮小し、明光ネットワークジャパンがその縮小に対応できず、生徒数と収益を維持できない状況が真実でなければならない。具体的には、少子化の進行が想定以上に早く、かつ、同社がオンライン学習や新しい教育サービスへの転換に失敗し、競合他社にシェアを奪われ続けるシナリオである。また、講師の質を維持・向上させることができず、顧客満足度が低下し、解約率が上昇することも、同社の競争優位性を損なう要因となる。さらに、教育業界全体における規制強化や、公教育の質の向上によって、個別指導塾の必要性が低下することも考えられる。