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株価

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2017 436 5 4 -31 1.0 7.8 7.0 69.8
FY2018 537 -8 -10 -16 -2.7 -107.6 65.9
FY2019 644 6 31 -15 8.0 337.6 20.0 67.2
FY2020 590 55 40 49 9.3 428.2 60.0 74.9
FY2021 624 75 50 48 10.4 534.1 70.0 73.7
FY2022 661 -2 -47 -85 -11.1 -518.1 20.0 67.2
FY2023 792 44 37 52 7.9 405.3 110.0 66.1
FY2024 796 106 79 75 14.8 884.9 270.0 68.2
FY2025 826 147 109 26 18.2 1,238.8 375.0 73.5
FY2026 725 120 81 -18 12.7 315.6 300.0 78.8

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●●○○
3/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:cost 持続性:安定→

主モート:cost(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • 国内建設需要の底堅さ • 電炉事業におけるコスト競争力の維持・向上 • リサイクル

事業の環境優位性向上 弱気材料: • 鉄スクラップ価格の変動リスク • 国内建設需要の長期的な低迷 • 海外からの安価な鉄鋼製品の流入増加 逆転思考:東京鐵鋼の投資が失敗するには、電炉メーカーとしてのコスト優位性が失われることが真でなければならない。具体的には、鉄スクラップの調達コストが他の競合企業(特に海外企業)に対して著しく不利になる状況が考えられる。また、国内の建設需要が構造的に縮小し、電炉メーカーの生産能力が過剰となることで、価格競争が激化し収益性が悪化するシナリオも考えられる。さらに、環境規制の強化や技術革新により、電炉事業の優位性が揺らぎ、高炉メーカーや新たな素材メーカーが台頭する可能性も否定できない。

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