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株価

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 585 17 -1 133 -0.2 -0.8 5.0 72.4
FY2017 13.0
FY2018 739 17 24 -43 3.4 16.1 5.0 69.1
FY2019 705 -56 -142 -39 -26.2 -97.2 0.0 63.6
FY2020 540 54 26 14 4.6 17.8 5.0 65.4
FY2021 660 84 78 30 12.1 52.9 16.0 67.0
FY2022 793 88 79 17 11.5 54.5 17.0 65.9
FY2023 764 47 44 41 6.1 31.8 9.0 71.0
FY2024 782 69 31 11 4.3 22.9 11.0 72.1
FY2025 773 52 14 90 2.0 10.7 12.0 76.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 6/25。 強気材料: • インフラ投資の拡大による電線・ケーブル需要の増加 • 再生可能エネルギー関連設備

投資の活発化 • 高付加価値製品の開発・販売による収益性向上 弱気材料: • 原材料価格(特に銅)の急騰と製品価格への転嫁の遅れ • 国内外の競合他社との価格競争激化 • 景気後退による設備投資の抑制 逆転思考:新日本電工の投資が失敗するには、まず、同社が属する電線・ケーブル業界の構造が、規模の経済やスイッチングコストといったモートをほとんど生まない、極めてコモディティ化・価格競争的な市場へと急速に変化する必要がある。具体的には、新規参入企業が容易に低コストで高品質な製品を供給できるようになり、顧客が仕様変更のリスクをほとんど負わずに容易にサプライヤーを変更できるようになる状況が考えられる。また、同社が長年培ってきた生産ノウハウやサプライチェーン管理能力が陳腐化し、競合他社がより効率的な生産体制を構築することで、コスト優位性が失われることも考えられる。さらに、インフラ投資や再生可能エネルギー関連の需要が期待通りに伸びず、むしろ需要が低迷するシナリオも、同社の成長性を損なう要因となるだろう。

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