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中央魚類

卸売業 商社・卸売

株価

現在株価
3,775
2026-05-15
時価総額
151 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 1,990 10 9 -27 4.1 23.6 34.4
FY2016 2,011 10 5 -41 1.9 11.8 32.4
FY2017 1,999 9 3 40 1.3 81.9 7.0 33.1
FY2018 1,957 4 4 -41 1.7 109.8 60.0 30.2
FY2019 1,939 11 7 24 2.8 171.1 60.0 31.9
FY2020 1,877 14 13 36 4.6 314.6 60.0 33.6
FY2021 1,218 20 12 -16 4.0 288.6 60.0 34.1
FY2022 1,375 20 14 27 5.3 347.4 70.0 33.4
FY2023 1,376 25 21 30 6.9 534.4 70.0 37.4
FY2024 1,499 32 29 43 8.6 726.4 80.0 42.9

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 6/25。 強気材料: • 首都圏における水産物卸売市場での地位確立と維持 • 効率的な物流・SCMによるコ

スト競争力の維持・向上 • 多様な商品ラインナップによる顧客ニーズへの対応力強化 弱気材料: • 競合他社による価格競争の激化 • 新たな流通チャネル(例:直接販売、EC)の台頭による既存卸売市場の地位低下 • 水産資源の変動や輸入規制による調達コストの上昇 逆転思考:中央魚類が競争優位性を失うシナリオは、まず、同社が依存する首都圏の卸売市場そのものの重要性が低下することである。例えば、産地直送や大手小売業による直接仕入れが主流となり、卸売業者を介する必要性が薄れる場合だ。また、同業他社がより革新的な物流システムやIT投資を行い、コスト面や鮮度管理面で圧倒的な差をつけた場合も、中央魚類の規模の経済による優位性は失われるだろう。さらに、食の安全に対する懸念から、サプライヤーや顧客がより透明性の高い、あるいは小規模で顔の見える取引を重視するようになれば、中央魚類の現在のビジネスモデルは成り立たなくなる可能性がある。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 151億
2. 健全な財務 自己資本比率 42.9%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 36.0%
6. 適度なPER PER 5.2倍
7. 適度なPBR PBR 0.47倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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