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ゼロ

陸運業 運輸・物流

株価

現在株価
3,465
2026-05-15
時価総額
587 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 778 53 34 45 18.1 201.8 50.4 50.0
FY2017 791 56 35 28 16.7 207.7 51.9 54.4
FY2018 814 41 21 1 9.6 128.3 32.1 57.7
FY2019 902 33 17 -14 7.2 99.7 24.9 58.3
FY2020 895 37 24 45 9.5 142.3 35.6 55.9
FY2021 922 53 36 55 12.8 216.6 54.1 55.5
FY2022 1,070 39 25 7 8.3 150.9 37.7 54.8
FY2023 1,329 51 34 66 10.2 204.0 51.0 58.9
FY2024 1,408 62 42 66 11.0 245.6 61.4 52.6
FY2025 1,478 102 72 100 16.5 423.9 139.9 58.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 6/25。 強気材料: • 沿線開発や不動産事業とのシナジーによる収益源の多様化 • インバウンド需要の回復

や都市部への人口集中による輸送人員の増加 • DX推進による運行効率の向上や新たなサービス開発 弱気材料: • 人口減少や地方部での利用低迷による長期的な収益圧迫 • エネルギー価格の高騰や自然災害によるコスト増加・運行停止リスク • 競合交通手段(高速鉄道、LCC、自動運転技術など)の台頭による競争激化 逆転思考:ゼロの投資が失敗するには、まず鉄道事業の根本的な収益性が悪化し、沿線人口の減少や利用者の低迷が継続することが考えられます。さらに、インフラ維持コストの増加や、代替交通手段の急速な発展が競争環境を激化させ、同社の価格決定力や効率性を奪うシナリオです。また、不動産事業や新規事業への投資が期待通りの成果を上げられず、本業である鉄道事業の不振を補えない状況も考えられます。規制緩和が進み、新規参入が容易になることで、既存のインフラを持つことの優位性が失われる可能性も否定できません。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 587億
2. 健全な財務 自己資本比率 58.0%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 41.1%
6. 適度なPER PER 8.2倍
7. 適度なPBR PBR 1.37倍

合格数:6/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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