1852

淺沼組

建設業 建設・資材

株価

現在株価
854
2026-05-15
時価総額
688 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 1,470 65 67 25 33.8 88.4 18.7
FY2016 1,327 67 73 148 24.3 95.1 28.7
FY2017 1,434 80 52 24 14.8 62.3 10.0 33.9
FY2018 1,357 57 42 -125 11.2 504.9 16.0 36.6
FY2019 1,415 66 43 78 10.9 533.5 153.0 38.0
FY2020 1,389 53 41 -121 9.9 513.6 216.0 45.0
FY2021 1,355 48 37 -7 8.8 464.7 257.0 46.8
FY2022 1,444 57 42 23 9.4 260.5 363.0 47.3
FY2023 1,527 41 47 -5 9.6 289.8 191.0 47.0
FY2024 1,670 69 47 44 10.2 58.2 203.0 39.7

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:switching 持続性:安定→

主モート:switching(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • インフラ老朽化対策や防災・減災対策への投資拡大による受注増加 • M&A

や技術提携による事業領域の拡大と収益性向上 • 再生可能エネルギー関連インフラ建設など、成長分野への注力 弱気材料: • 建設資材価格の高騰や人件費の上昇による採算悪化 • 景気後退による建設投資の低迷 • 競合他社との激しい価格競争による利益率の低下 逆転思考:淺沼組への投資が失敗するには、建設業界全体が構造的な需要低迷に陥り、公共投資が大幅に削減される必要がある。また、同社が保有する建設技術やノウハウが陳腐化し、競合他社がより低コストで高品質な建設サービスを提供できるようになるシナリオも考えられる。特に、DX(デジタルトランスフォーメーション)の遅れにより、生産性向上やコスト削減競争で後れを取る可能性もある。さらに、大規模プロジェクトにおけるリスク管理能力の低下や、予期せぬ事故・不祥事の発生が、企業の評判と収益基盤を大きく損なう要因となりうる。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な競争優位性が失われ、投資としての魅力が低下するだろう。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 688億
2. 健全な財務 自己資本比率 39.7%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -50.0%
6. 適度なPER PER 14.7倍
7. 適度なPBR PBR 1.51倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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