東京応化工業（4186）の株価・財務・モート診断

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2017	924	92	60	42	3.9	138.3	64.0	82.2
FY2018	1,053	105	69	63	4.6	164.9	96.0	78.0
FY2019	1,028	95	54	-45	3.6	130.0	120.0	77.5
FY2020	1,176	156	99	195	6.2	239.4	154.0	75.3
FY2021	1,401	207	177	152	10.7	430.7	156.0	71.7
FY2022	1,754	302	197	66	10.9	489.6	160.0	71.3
FY2023	1,623	227	127	78	6.5	105.1	168.0	72.9
FY2024	2,010	331	227	274	10.6	187.3	63.0	71.1
FY2025	2,370	474	333	99	13.8	278.4	72.0	67.9
FY2026	—	—	—	—	—	—	80.0	—

バフェット流モート診断

無形資産

●●●○○

3/5

スイッチング

●●●○○

3/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●○○○

2/5

総合スコア：9/25　主要モート：無形資産　持続性：安定→

主モート：intangible（narrow）。総合スコア 9/25。強気材料： • 先端半導体向けフォトレジストの需要拡大 • 高付加価値製品へのシフトに…

よる収益性向上 • M&Aやアライアンスによる事業拡大弱気材料： • 競合他社の技術革新による代替材料の登場 • 半導体市場の周期的な低迷 • 主要顧客の生産拠点移転や方針変更逆転思考：東京応化工業の競争優位性が失われるシナリオは、まず、競合他社が東京応化工業の持つ特許を回避しつつ、同等以上の性能を持つフォトレジストをより低コストで開発・提供できるようになることである。特に、中国などの新興国メーカーが急速に技術力を向上させ、既存の顧客基盤を侵食する事態が考えられる。また、半導体メーカー側が、材料サプライヤーの多様化を強く推進し、東京応化工業との長年の関係性を維持しつつも、リスク分散のために競合他社からの調達比率を大幅に引き上げる可能性もある。さらに、半導体製造技術そのものがブレークスルーを起こし、フォトレジストの重要性が相対的に低下するような技術革新が起これば、現在のモートは急速に陳腐化するだろう。