日本冶金工業（5480）の株価・財務・モート診断

株価

主要指標

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株価推移

10年財務トレンド

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2017	1,130	44	23	53	6.4	15.2	2.5	27.2
FY2018	1,191	42	46	22	10.9	29.6	4.0	28.1
FY2019	1,437	94	77	30	16.0	49.7	6.0	31.9
FY2020	1,364	78	53	25	10.4	350.1	—	32.2
FY2021	1,125	61	38	44	6.8	247.9	45.0	34.2
FY2022	1,489	140	85	-164	13.6	561.3	120.0	33.2
FY2023	1,993	293	197	-94	24.7	1,316.8	200.0	35.8
FY2024	1,803	200	136	189	15.1	933.6	200.0	40.7
FY2025	1,721	170	116	-3	12.0	819.5	220.0	44.3
FY2026	1,509	110	72	42	7.1	519.9	220.0	46.1

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●●●○○

3/5

効率規模

●●●●○

4/5

総合スコア：9/25　主要モート：scale　持続性：安定→

主モート：scale（narrow）。総合スコア 9/25。強気材料： • 高付加価値特殊鋼の需要拡大 • 技術開発による新素材の提供 • 海外市場でのシェ…

ア拡大弱気材料： • 鉄鉱石価格の高騰と円安によるコスト増 • 海外競合他社の台頭と価格競争激化 • 自動車産業など主要顧客の需要低迷逆転思考：日本冶金工業の投資が失敗するには、同社が長年培ってきた特殊鋼の製造ノウハウや生産効率が陳腐化し、競合他社がより低コストで高品質な製品を供給できるようになる必要がある。特に、グローバルな大手鉄鋼メーカーが特殊鋼分野に本格参入し、規模の経済と技術力を活かして価格競争を仕掛けてくるシナリオが考えられる。また、顧客企業が代替材料への切り替えを容易に進められるようになり、スイッチングコストが低下することも、同社の優位性を損なう要因となるだろう。さらに、環境規制の強化や脱炭素化の流れの中で、同社の生産プロセスが環境負荷の高いものと見なされ、設備投資負担が増大したり、市場からの評価が低下したりする可能性も否定できない。