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理研計器

精密機器 電機・精密

株価

現在株価
3,720
2026-05-15
時価総額
1,731 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 234 36 26 -5 7.5 111.0 79.6
FY2016 234 40 41 26 10.6 177.9 79.7
FY2017 281 44 32 29 7.5 136.6 24.0 77.4
FY2018 307 51 42 31 9.0 178.8 30.0 77.7
FY2019 322 62 43 19 8.8 186.8 36.0 78.8
FY2020 322 66 47 13 8.9 201.7 40.0 79.3
FY2021 374 84 60 65 10.5 256.3 42.0 78.4
FY2022 450 116 87 39 13.7 372.4 60.0 79.5
FY2023 456 115 84 -2 11.6 179.9 80.0 81.8
FY2024 490 106 80 56 10.3 172.1 80.0 83.5

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 7/25。 強気材料: • IoT技術との連携によるスマート検知システムへの展開 • 新興国市場における安全

規制強化に伴う需要拡大 • 高付加価値製品における技術的優位性の維持・強化 弱気材料: • 競合他社による低価格製品の台頭とシェア低下 • 主要顧客産業の景気低迷による需要減少 • 技術革新への対応遅れによる陳腐化 逆転思考:理研計器の投資が失敗するには、まず同社が持つガス検知器・警報器分野における技術的優位性やブランド力が、競合他社の追随や代替技術の登場によって、予想以上に早く失われる必要がある。具体的には、より安価で同等以上の性能を持つ製品が市場に溢れ、顧客が容易に乗り換えてしまう状況が考えられる。また、主要な顧客産業(例:半導体、石油化学)が構造的な不況に陥り、設備投資が長期にわたって抑制されることも、同社の成長性を大きく損なう要因となる。さらに、グローバルな大手メーカーが、規模の経済と強力な販売網を武器に、理研計器の得意とするニッチ市場に本格参入し、価格競争を仕掛けてくるシナリオも考えられる。これらの要因が複合的に作用することで、同社の持続的な競争優位性が崩壊し、収益性が悪化する可能性がある。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 1,731億
2. 健全な財務 自己資本比率 83.5%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -12.4%
6. 適度なPER PER 21.6倍
7. 適度なPBR PBR 2.21倍

合格数:3/7 部分的合格

直近の適時開示

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