8830

住友不動産

不動産業 不動産

株価

現在株価
4,232
2026-05-15
時価総額
20,024 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 8,550 1,742 878 -93 9.6 185.2 19.0
FY2016 9,252 1,882 1,035 -1,157 10.0 218.3 20.2
FY2017 9,484 2,056 1,197 -306 10.7 252.6 24.0 21.5
FY2018 10,132 2,204 1,308 508 10.8 276.0 27.0 23.6
FY2019 10,135 2,343 1,410 -597 10.9 297.5 30.0 24.4
FY2020 9,175 2,192 1,414 -1,107 9.4 298.3 35.0 26.5
FY2021 9,394 2,339 1,505 -170 9.2 317.5 40.0 28.1
FY2022 9,399 2,413 1,619 -3,247 9.0 341.7 45.0 28.3
FY2023 9,677 2,547 1,772 -787 8.6 373.8 52.0 30.7
FY2024 10,142 2,715 1,917 1,096 8.8 405.1 60.0 32.3

バフェット流モート診断

無形資産
●●○○○
2/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:9/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 9/25。 強気材料: • 都心部における継続的な開発による賃貸収入の安定的な増加 • オフィス市況の回復と

高稼働率の維持 • 住宅販売事業における高収益物件の販売好調 弱気材料: • 金利上昇による不動産投資コストの増加と需要の減退 • 都心部における競合物件の増加による賃料下落圧力 • 大規模災害による資産価値の毀損リスク 逆転思考:住友不動産が長期的に競争優位性を失うシナリオは、まず東京圏における不動産市場自体の構造的な縮小や、それに伴う同社が強みとする都心部での開発余地の枯渇である。また、競合他社がより革新的な開発手法や、環境・テクノロジーを取り入れた次世代型不動産を早期に展開し、住友不動産が旧来型のビジネスモデルに固執することで、市場シェアを奪われる可能性も考えられる。さらに、グループ内外での連携が弱まり、スケールメリットを活かしたコスト競争力や交渉力が低下することも、優位性を損なう要因となりうる。不動産テックの進化により、仲介や管理における既存プレイヤーの優位性が覆される可能性も否定できない。

賢人による詳細解説(プレミアム機能)

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

プランをアップグレード →

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 20,024億
2. 健全な財務 自己資本比率 32.3%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 8.5%
6. 適度なPER PER 10.5倍
7. 適度なPBR PBR 0.92倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

もっと深く分析したい?

モート先生 AI が 住友不動産 の事業を 4 賢人の理論で詳しく解説します

モート先生に聞く →