9001

東武鉄道

陸運業 運輸・物流

株価

現在株価
2,829
2026-05-15
時価総額
5,561 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 5,689 683 361 316 8.2 33.8 26.4
FY2017 5,695 666 360 250 7.8 168.9 6.5 27.6
FY2018 6,175 673 280 121 6.0 132.7 28.1
FY2019 6,539 627 355 255 7.5 168.8 35.0 28.1
FY2020 4,963 -136 -250 -268 -5.5 -119.7 40.0 26.4
FY2021 5,060 247 135 359 2.9 64.5 20.0 26.8
FY2022 6,148 567 292 484 6.1 140.1 20.0 27.3
FY2023 6,360 739 482 301 8.9 233.0 30.0 31.4
FY2024 6,315 746 513 33 9.2 253.0 55.0 31.6
FY2025 6,554 719 556 239 8.9 282.9 60.0 33.0

バフェット流モート診断

無形資産
●●●○○
3/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:11/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 11/25。 強気材料: • 沿線人口の増加とそれに伴う鉄道利用者の増加 • 不動産開発事業の成功による収益

拡大 • インバウンド需要の回復による観光収入の増加 弱気材料: • 人口減少や都市部への一極集中による沿線人口の減少 • 競合交通手段の台頭や利用者の低価格志向 • 大規模災害やパンデミックによる鉄道利用者の激減 逆転思考:東武鉄道の投資が失敗するには、まず首都圏の人口動態が大きく変化し、沿線人口が長期的に減少することが必要である。特に、若年層の地方移住や、リモートワークの普及が想定以上に進み、通勤・通学需要が恒久的に低下する場合、鉄道事業の根幹が揺らぐ。また、自動車の普及や、新たなモビリティサービス(自動運転タクシー、シェアサイクル網の拡充など)が、鉄道の利便性を凌駕し、代替手段としての魅力を高めることも考えられる。さらに、不動産事業においても、都市部への集中が進み、沿線開発の魅力が低下したり、金利上昇などにより不動産市況が悪化したりすることも、収益基盤を弱める要因となる。これらの複合的な要因が同時に発生し、かつ回復の見込みが立たない状況が、この投資の失敗を招くだろう。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 5,561億
2. 健全な財務 自己資本比率 33.0%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 26.4%
6. 適度なPER PER 10.0倍
7. 適度なPBR PBR 0.90倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

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