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テレビ東京ホールディングス

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株価

現在株価
3,900
2026-05-15
時価総額
1,038 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 1,362 73 47 69 6.3 166.4 69.3
FY2016 1,427 64 43 -27 5.5 151.6 65.4
FY2017 1,471 74 61 59 7.2 214.2 40.0 65.9
FY2018 1,492 59 32 58 3.8 114.4 50.0 64.6
FY2019 1,452 51 26 48 3.0 91.6 40.0 66.0
FY2020 1,391 52 26 19 2.9 91.1 40.0 67.2
FY2021 1,481 86 60 122 6.7 214.9 40.0 66.8
FY2022 1,510 92 67 28 7.2 244.1 60.0 66.6
FY2023 1,486 88 67 18 6.8 248.4 80.0 67.4
FY2024 1,558 78 60 56 5.9 224.3 80.0 68.8

バフェット流モート診断

無形資産
●●●○○
3/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
●○○○○
1/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:9/25 主要モート:無形資産 持続性:安定→

主モート:intangible(narrow)。総合スコア 9/25。 強気材料: • 人気アニメIPの継続的なヒットと海外展開の拡大 • 動画配信サービス(

TVer等)における視聴者層の拡大と収益化の進展 • 経済報道やニッチ分野での強みを活かした差別化戦略の成功 弱気材料: • テレビ離れの加速と若年層の視聴習慣の変化への対応遅れ • 広告収入の低迷と、インターネット広告へのシフト • 競合他社とのコンテンツ獲得競争の激化によるコスト増 逆転思考:テレビ東京ホールディングスの投資が失敗するには、同社が持つ「アニメIP」という無形資産の価値が、予想以上に早く陳腐化するか、あるいはそのIPを活用した収益化モデルが、デジタル化の波に乗り遅れて競争力を失う必要がある。具体的には、主要なアニメシリーズの視聴率や配信権収入が大幅に減少し、かつ後継となるような強力な新規IPを創出・獲得できない状況が続くことが考えられる。また、長年培ってきた経済報道やドキュメンタリーといった独自性の高いコンテンツが、他のメディアプラットフォームに吸収されるか、あるいは視聴者の関心を失い、ブランド価値そのものが低下することも、この投資の失敗要因となりうる。さらに、放送免許という参入障壁の相対的な価値が低下し、新規参入や既存プラットフォームとの競争が激化することも、同社の優位性を損なう可能性がある。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 1,038億
2. 健全な財務 自己資本比率 68.9%
3. 利益の安定性 11年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 5.8%
6. 適度なPER PER 13.5倍
7. 適度なPBR PBR 0.97倍

合格数:6/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

同業他社

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