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大冷

食料品 食品

株価

現在株価
1,965
2026-05-15
時価総額
115 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 271 13 9 8 12.4 144.4 69.6
FY2017 274 8 6 10 8.0 96.5 55.0 63.9
FY2018 272 11 7 14 9.6 122.5 55.0 62.2
FY2019 269 12 8 2 10.2 136.2 55.0 72.9
FY2020 225 10 7 9 8.3 115.5 55.0 76.1
FY2021 230 10 7 -12 8.4 123.4 55.0 75.2
FY2022 272 15 10 0 11.0 173.3 55.0 72.6
FY2023 274 11 8 16 7.9 129.8 55.0 69.3
FY2024 257 8 -6 6 -6.5 -97.2 60.0 76.4
FY2025 251 7 5 3 5.5 82.1 60.0 78.0

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:6/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 6/25。 強気材料: • 食品需要の安定性と、同社の広範な流通網による安定的な収益基盤。 • 効率的な物流

システムの維持・改善によるコスト競争力の維持。 • M&Aや事業提携による事業規模の拡大と、それに伴う効率性の向上。 弱気材料: • 食品小売業界の再編や、プライベートブランド(PB)商品の普及による卸売業者の役割低下。 • 物流コストの上昇(燃料費、人件費など)が収益性を圧迫するリスク。 • 競合他社との価格競争の激化や、新規参入による市場シェアの低下。 逆転思考:大冷への投資が失敗するには、食品卸売業界全体が構造的な衰退期に入り、同社の持つ規模の経済や効率的な物流網が陳腐化することが真実でなければならない。具体的には、メーカー直販や小売業者の共同仕入れ、あるいは新たなテクノロジー(AIを活用した需要予測や自動配送など)の導入により、従来の卸売業者の付加価値が著しく低下し、大冷の取引量やマージンが継続的に減少するシナリオが考えられる。また、同社が新たなビジネスモデルへの適応に失敗し、デジタル化の波に取り残されることも、その優位性を失わせる要因となるだろう。さらに、主要な取引先である大手小売業者が、より強力な交渉力を持つ競合卸売業者へと乗り換える、あるいは自社で物流機能を内製化する動きが広がることも、大冷の競争環境を悪化

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 115億
2. 健全な財務 自己資本比率 78.0%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 10年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -22.0%
6. 適度なPER PER 23.9倍
7. 適度なPBR PBR 1.31倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

同業他社

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