エン（4849）の株価・財務・モート診断

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2017	317	69	40	57	16.9	88.0	27.6	71.5
FY2018	407	96	64	67	22.2	140.0	46.5	70.3
FY2019	487	117	81	61	23.0	179.0	62.8	69.8
FY2020	568	110	71	39	18.4	156.2	74.8	72.8
FY2021	427	78	35	35	9.5	78.2	37.1	77.8
FY2022	545	96	66	84	16.1	147.7	70.1	72.2
FY2023	677	42	27	2	7.7	61.0	70.1	66.8
FY2024	677	52	42	24	13.0	102.4	70.1	64.8
FY2025	657	59	76	72	20.3	186.8	70.1	65.0
FY2026	591	40	26	-30	8.2	66.4	32.7	63.1

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●○○○○

1/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●○○○

2/5

総合スコア：4/25　主要モート：none　持続性：侵食↘

主モート：none（none）。総合スコア 4/25。強気材料： • 人材派遣・紹介市場の継続的な成長 • エン社独自の採用・マッチングノウハウの蓄積と活用…

• M&Aによる事業規模の拡大とシナジー創出弱気材料： • 景気後退による人材需要の低迷 • 競合他社との激しい価格競争による収益性悪化 • 労働法制の変更や規制強化による事業への影響逆転思考：エン社の投資が失敗するシナリオは、人材派遣・紹介市場全体の構造的な縮小、あるいはエン社が競合他社に対して価格競争力やサービス品質で劣後し、市場シェアを急速に失う状況である。特に、テクノロジーの進化（AIによるマッチング精度の向上など）によって、従来の人的な仲介サービスの価値が相対的に低下し、エン社がその変化に適応できずに陳腐化する可能性が考えられる。また、労働市場の流動性が低下し、派遣・紹介の需要自体が減少することも、エン社の成長性を阻害する要因となり得る。さらに、法規制の変更が事業運営コストを大幅に増加させ、収益性を圧迫する可能性も否定できない。