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本田技研工業

輸送用機器 自動車・輸送機

株価

現在株価
1,430
2026-05-15
時価総額
66,800 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2015 146,012 5,034 3,445 5,159 4.9 191.2 37.1
FY2016 139,992 8,407 6,166 2,345 8.2 342.1 38.5
FY2017 153,611 8,336 10,593 3,726 12.9 590.8 92.0 41.0
FY2018 158,886 7,264 6,103 1,984 7.1 346.0 100.0 40.5
FY2019 149,310 6,336 4,557 3,599 5.5 260.1 111.0 39.2
FY2020 131,705 6,602 6,574 2,755 7.0 380.8 112.0 41.4
FY2021 145,527 8,712 7,071 13,036 6.6 411.1 110.0 43.7
FY2022 169,077 7,808 6,514 14,510 5.7 384.0 120.0 45.3
FY2023 204,288 13,820 11,072 -1,200 8.5 225.9 120.0 42.6
FY2024 216,888 12,135 8,358 -6,498 6.6 178.9 40.1

バフェット流モート診断

無形資産
●●●○○
3/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●●○○○
2/5
効率規模
●●●●○
4/5

総合スコア:11/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 11/25。 強気材料: • EVシフトへの積極的な投資と技術開発による競争力強化 • 二輪・四輪双方でのグ

ローバルブランド力の維持・向上 • 新たなモビリティサービスや事業領域の開拓による収益源の多様化 弱気材料: • EVシフトの遅延による競合他社への競争力低下 • 新興国市場における価格競争の激化と収益性の悪化 • サプライチェーンの混乱や地政学的リスクによる生産・販売への影響 逆転思考:ホンダの投資が失敗するには、まず「規模の経済」という主要なモートが崩壊する必要がある。これは、二輪車市場における圧倒的なシェアが、新興メーカーの低価格攻勢や、既存大手メーカーの戦略転換によって急速に侵食されるシナリオだ。具体的には、中国やインドのメーカーが、ホンダと同等以上の品質を持ちながら、大幅に低いコストで製品を供給できるようになり、ホンダの価格設定力が失われる状況が考えられる。また、四輪車市場においても、EV化の波に乗り遅れ、トヨタや欧米メーカーの後塵を拝し続けることで、ブランドイメージと販売台数の両方が低下し、規模の経済が維持できなくなることも考えられる。さらに、ホンダの強みである「ホンダらしさ」という無形資産が、グローバルなトレンドや規制の変化に対応できず、陳腐化してしまうことも、モートの崩壊を加速させるだろう。

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バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 66,800億
2. 健全な財務 自己資本比率 40.1%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -24.2%
6. 適度なPER PER 8.0倍
7. 適度なPBR PBR 0.50倍

合格数:5/7 防衛的投資家候補水準

直近の適時開示

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