9003

相鉄ホールディングス

陸運業 運輸・物流

株価

現在株価
2,725
2026-05-15
時価総額
2,619 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 2,534 305 171 220 13.3 34.8 21.7
FY2017 2,606 313 182 167 12.9 186.0 10.5 22.9
FY2018 2,605 316 183 -69 12.2 187.2 24.2
FY2019 2,651 264 146 57 9.6 149.3 50.0 24.5
FY2020 2,211 -31 -131 -129 -9.4 -133.3 50.0 22.5
FY2021 2,167 40 19 -57 1.3 18.9 10.0 22.4
FY2022 2,497 143 70 28 4.8 71.3 20.0 22.5
FY2023 2,700 290 161 -375 9.8 164.1 25.0 23.0
FY2024 2,922 378 224 -71 12.3 228.8 50.0 24.0
FY2025 3,076 388 248 -76 12.2 258.6 65.0 25.0

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●●○○
3/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:8/25 主要モート:switching 持続性:安定→

主モート:switching(narrow)。総合スコア 8/25。 強気材料: • 沿線開発事業の成功による収益拡大 • 新規路線開業や既存路線の利便性向上

による乗客数増加 • 不動産事業やその他事業とのシナジー効果発揮 弱気材料: • 沿線人口の減少や高齢化による鉄道利用者の低迷 • 競合交通手段の台頭によるシェア低下 • 不動産市況の悪化による開発事業の不振 逆転思考:相鉄ホールディングスの投資が失敗するには、まず、同社が持つスイッチング・コストの優位性が失われることが必要である。これは、沿線住民が他の交通手段(例:自家用車、バス、自転車、あるいは新規の代替交通インフラ)へ容易かつ低コストで移行できるようになる状況を意味する。例えば、沿線に魅力的な代替居住地が出現したり、リモートワークの普及が通勤の必要性を大幅に低下させたりする場合などが考えられる。また、鉄道事業以外の不動産開発事業やその他の事業が、想定以上に収益を上げられず、鉄道事業の採算性を悪化させる要因となることも、失敗シナリオの一因となりうる。さらに、大規模なインフラ投資が計画通りに進まず、コスト超過や遅延が発生し、財務体質を悪化させる可能性も無視できない。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 2,619億
2. 健全な財務 自己資本比率 25.0%
3. 利益の安定性 9年連続黒字
4. 配当の継続性 ?年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 53.7%
6. 適度なPER PER 10.5倍
7. 適度なPBR PBR 1.29倍

合格数:4/7 部分的合格

直近の適時開示

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