日本トランスシティ（9310）の株価・財務・モート診断

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2015	932	38	30	32	5.8	46.1	—	50.6
FY2016	913	30	40	-50	7.2	62.9	—	48.1
FY2017	956	23	21	-90	3.6	32.6	10.0	46.8
FY2018	1,001	33	27	58	4.5	41.5	10.0	47.3
FY2019	1,016	33	30	-4	5.0	47.3	10.0	48.5
FY2020	1,012	44	46	51	6.9	72.3	10.0	51.5
FY2021	1,168	67	56	47	7.7	87.1	10.0	54.1
FY2022	1,341	73	62	86	7.7	95.8	10.5	55.9
FY2023	1,226	62	46	-108	5.2	72.5	11.5	53.3
FY2024	1,248	78	60	120	6.3	95.8	13.0	55.1

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●○○○○

1/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●●○○○

2/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：6/25　主要モート：scale　持続性：安定→

主モート：scale（narrow）。総合スコア 6/25。強気材料： • 名古屋港のハブ機能強化による取扱量の増加 • 物流DX推進による効率化とコスト削…

減 • 新規事業（例：国際物流、冷凍・冷蔵倉庫）の成功弱気材料： • 世界経済の減速による貿易量の減少 • 競合他社による価格競争の激化 • 港湾インフラの老朽化や大規模災害のリスク逆転思考：この投資が失敗するには、名古屋港の将来的な重要性が低下するか、あるいは日本トランスシティがその重要性から取り残される必要がある。例えば、主要な貿易相手国の経済的停滞や地政学的リスクの高まりにより、名古屋港を経由する物流が大幅に減少するシナリオ。また、競合他社がより革新的な技術（自動化、AI活用など）を導入し、コスト効率やサービス品質で日本トランスシティを凌駕する場合。さらに、港湾インフラへの大規模な投資が滞り、老朽化が進むことで、取扱能力や安全性が低下し、顧客離れを招く可能性も考えられる。規制緩和や新たな港湾開発が、既存の事業基盤を揺るがす可能性も否定できない。

賢人による詳細解説（プレミアム機能）

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 765億
2. 健全な財務	自己資本比率 55.1%
3. 利益の安定性	10年連続黒字
4. 配当の継続性	?年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 3.2%
6. 適度なPER	PER 12.7倍
7. 適度なPBR	PBR 0.83倍