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東京エレクトロン デバイス

卸売業 商社・卸売

株価

現在株価
4,145
2026-05-15
時価総額
1,222 億円

主要指標

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株価推移

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2016 1,319 17 10 -49 4.2 96.7 31.1
FY2017 1,598 28 16 -89 6.6 158.2 60.0 27.6
FY2018 1,410 35 23 106 8.9 230.7 66.0 32.9
FY2019 1,354 38 23 81 8.4 224.4 93.0 34.6
FY2020 1,433 46 31 -39 10.6 312.4 90.0 31.9
FY2021 1,799 81 51 -10 15.9 510.7 125.0 28.7
FY2022 2,404 142 88 -124 22.5 884.5 205.0 26.4
FY2023 2,429 154 100 -24 21.6 333.5 355.0 27.7
FY2024 2,164 125 89 168 18.1 295.7 30.5
FY2025 2,037 103 78 169 14.6 265.9 119.0 32.6

バフェット流モート診断

無形資産
●○○○○
1/5
スイッチング
●●○○○
2/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
●○○○○
1/5
効率規模
●●●○○
3/5

総合スコア:7/25 主要モート:scale 持続性:安定→

主モート:scale(narrow)。総合スコア 7/25。 強気材料: • 半導体市場の継続的な成長と、特に先端技術分野での需要拡大。 • 主要サプライヤー

との関係強化による、取扱製品ラインナップの拡充と高付加価値化。 • M&Aやアライアンスによる事業領域の拡大と、新たな収益源の確保。 弱気材料: • 半導体市況の急激な悪化や、主要顧客の業績不振。 • 主要サプライヤーによる直販体制への移行や、競合商社への優遇。 • 技術革新のスピードについていけず、取扱製品の陳腐化や競争力低下。 逆転思考:東京エレクトロンデバイスの投資が失敗するには、まず半導体市場全体が構造的に縮小し、特に同社が注力する分野での需要が恒久的に低迷する必要がある。また、主要な半導体メーカーが同社のような商社を介さずに直接顧客に販売する動きを加速させ、同社の付加価値提供能力が著しく低下することも考えられる。さらに、競合他社がより優れたサプライチェーン管理能力や技術サポートを提供し、顧客を奪い去る状況も想定される。これらの要因が複合的に作用し、同社の収益性と市場シェアが持続的に低下していくシナリオが考えられる。

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グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模 時価総額 1,222億
2. 健全な財務 自己資本比率 32.6%
3. 利益の安定性 10年連続黒字
4. 配当の継続性 9年連続配当
5. 利益成長 EPS 3年成長 -33.0%
6. 適度なPER PER 15.6倍
7. 適度なPBR PBR 2.31倍

合格数:2/7 部分的合格

直近の適時開示

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