3773

アドバンスト・メディア(3773)

情報・通信業 情報通信・サービスその他 株価 2026-10-27 時点

株価

現在株価
1,030 円
2026-10-27
52週高値
1,189 円
52週安値
893 円
時価総額
165 億円

主要指標

各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します(→マーク付き)

株価推移

チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示(ダブルクリックで解除)。

▶ 詳細チャート(日足/週足/月足切替)

10年財務トレンド

年度 売上(億) 営業利益(億) 純利益(億) FCF(億) ROE(%) EPS(円) 配当(円) 自己資本比率(%)
FY2018 37 6 5 7 9.5 32.8 0.0 73.2
FY2019 43 7 9 -23 9.3 53.1 0.0 88.7
FY2020 47 7 7 0 6.6 37.9 0.0 88.3
FY2021 44 7 6 8 5.4 34.1 0.0 91.0
FY2022 45 8 4 8 3.8 24.4 0.0 88.7
FY2023 52 11 9 -16 8.9 52.1 16.0 65.2
FY2024 60 14 10 2 8.9 64.9 19.5 71.0
FY2025 67 14 14 4 11.4 90.4 27.5 77.1
FY2026 71 14 17 30 12.4 111.2 33.5 84.2
FY2027 — — — — — — 22.0 —

バフェット流モート診断

無形資産
○○○○○
0/5
スイッチング
●○○○○
1/5
ネットワーク
○○○○○
0/5
コスト優位
○○○○○
0/5
効率規模
○○○○○
0/5

総合スコア:1/25 主要モート:明確な堀は見られない 持続性:判定中

無形資産0/5

提供された財務サマリからは、ブランド力、特許、規制ライセンス、独占的IPなどの無形資産に関する具体的な情報は得られませんでした。事業内容の確認が必要です。

スイッチングコスト1/5

音声認識技術やAIソリューションを提供していることから、顧客がシステムを導入・カスタマイズした場合、乗り換えには一定のコストや手間が発生する可能性があります。しかし、その程度は限定的と考えられます。

ネットワーク効果0/5

現時点の情報からは、ユーザー数の増加がサービスの価値を向上させるようなネットワーク効果が働くビジネスモデルであるという証拠は見当たりません。

コスト優位0/5

提供された情報だけでは、競合他社と比較して構造的に低コストで製品やサービスを提供できる優位性があるかは判断できません。

規模の経済0/5

情報通信業の中でもニッチな分野である可能性があり、業界規模に対して最適な少数寡占を形成しているかは不明です。市場シェアに関する情報が必要です。

競合との比較優位

強気シナリオ

音声認識・AI技術の高度化による市場シェア拡大

新規事業分野への展開による収益源の多様化

大手企業との提携による技術・販売網の強化

弱気シナリオ(モート侵食)

競合技術の急速な進歩による陳腐化リスク

主要顧客への依存度が高い場合のリスク

AI規制強化による事業への影響

反転思考(マンガー流:どうすればこの会社は壊れるか)

アドバンスト・メディアの投資が失敗するには、同社が持つ音声認識やAI関連技術が、急速に進化する競合技術に凌駕され、市場での優位性を失うことが考えられます。また、顧客基盤が特定の業界や企業に偏っている場合、その業界の景気後退や特定企業の業績悪化が直接的な打撃となり、収益が大きく落ち込む可能性もあります。さらに、AI技術の倫理的・法的な規制が強化され、事業展開が著しく制限されるシナリオも考えられます。これらの要因が複合的に作用し、同社の成長性が失われ、株価が低迷することが、この投資の失敗を意味するでしょう。

5年後のモート予測

強気

音声認識・AI市場の成長を取り込み、技術革新と新規顧客獲得により、売上・利益ともに着実な成長を遂げる。

中立

既存事業の安定的な成長に加え、一部新規分野での収益化が進み、緩やかな成長を維持する。

弱気

競合激化や技術の陳腐化により、市場シェアを失い、売上・利益ともに低迷する。

直近の適時開示

アドバンスト・メディアについてよくある質問

アドバンスト・メディア(3773)は割安ですか?
アドバンスト・メディアのPERは9.20倍、PBRは1.14倍です。※投資助言ではありません。
アドバンスト・メディア(3773)に堀(モート)はありますか?
アドバンスト・メディアのモート判定は「明確な堀は見られない」で、5類型の総合スコアは25点満点中1点です。音声認識・AI技術の高度化による市場シェア拡大。新規事業分野への展開による収益源の多様化。大手企業との提携による技術・販売網の強化。

出典:有価証券報告書(EDINET)・株価データをもとにモート先生が集計(株価は2026-10-27時点)。

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