EV/EBITDAは、企業の事業価値がEBITDA（金利・税金・減価償却費控除前利益）の何倍かを示す指標で、企業買収やM&Aの文脈で特に重視されます。PER（株価収益率）が株主価値と純利益の関係を見るのに対し、EV/EBITDAは企業全体の価値（有利子負債を含む）と、キャッシュフローに近い利益（EBITDA）の関係を見るため、資本構成（負債が多いか少ないか）や税率、減価償却方法の違いによる影響を受けにくいという特徴があります。これにより、業種や国が異なる企業間でも、より公平な比較が可能になります。特に設備投資が大きく減価償却費が多い業種や、レバレッジが高い企業を評価する際に有効です。EBITDAは、企業が本業でどれだけのキャッシュを生み出す潜在力があるかを示すため、EV/EBITDAが低いほど、その企業は事業価値に対してEBITDAを多く稼ぎ出している、すなわち割安であると解釈できます。ただし、EBITDAはあくまで会計上の利益であり、実際のフリーキャッシュフローとは異なる点には注意が必要です。
EV/EBITDAは、主に企業の買収価格の妥当性を評価する際に用いられます。同業他社のEV/EBITDA倍率と比較することで、対象企業の評価が相対的に高いか低いかを判断します。また、過去のM&A事例におけるEV/EBITDA倍率（取引倍率）を参考に、買収プレミアムを考慮した評価を行うことも一般的です。一般的に、成長性の高い企業や安定したキャッシュフローを持つ企業はEV/EBITDAが高くなる傾向にあります。投資家は、この指標を用いて、企業の事業価値が本業で生み出す利益に対して適正に評価されているかを確認し、投資判断の一助とします。
初学者が陥りがちな誤解は、EV/EBITDAが低いほど常に割安であると短絡的に判断してしまうことです。EV/EBITDAが低いのは、成長性が低い、あるいはリスクが高いと市場が判断している可能性もあります。また、EBITDAはあくまで会計上の利益であり、運転資本の増減や設備投資、税金、金利の支払いといった実際のキャッシュアウトを考慮していません。そのため、EBITDAが高いからといって、必ずしもフリーキャッシュフローが豊富であるとは限らず、企業の資金繰りの健全性を測るには不十分である点に注意が必要です。
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例：日本市場の中央値は約8倍前後。半導体は10-15倍。