議決権の行使や株主提案を通じて、経営に対して意見を述べる株主を指す。かつての日本では敵対的な存在と見なされたが、2014年のスチュワードシップ・コード導入により、機関投資家には「対話を通じて企業価値向上を促す責任」が明示された。現在では、資本効率や株主還元の議論は、経営側からも提起されるテーマになっている。
割安株の分析で「なぜ安いのか」を考えるとき、それを変える主体がいるかどうかを確かめる材料にする。株主総会での議案への反対比率、株主提案の有無、機関投資家の保有比率などが手がかりになる。
見方:割安株が割安のまま放置される最大の理由は「変える力が誰にもいない」こと。外部からの圧力は、それを解消する触媒になりうる。