東海リース（9761）の株価・財務・モート診断

年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2016	142	4	2	-12	1.0	4.5	—	47.8
FY2017	150	4	3	7	1.8	81.5	9.0	44.9
FY2018	147	3	2	-22	1.1	47.7	—	43.1
FY2019	144	3	3	-5	1.7	77.4	60.0	40.3
FY2020	151	6	3	1	2.2	100.2	60.0	41.5
FY2021	164	6	4	11	2.8	127.2	40.0	48.6
FY2022	157	3	1	5	1.0	43.0	80.0	48.8
FY2023	172	10	7	-25	4.2	195.6	40.0	46.5
FY2024	184	15	11	-8	6.3	309.4	60.0	46.1
FY2025	—	—	—	—	—	—	120.0	—

バフェット流モート診断

無形資産

○○○○○

0/5

スイッチング

●●○○○

2/5

ネットワーク

○○○○○

0/5

コスト優位

●○○○○

1/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：6/25　主要モート：scale　持続性：安定→

主モート：scale（narrow）。総合スコア 6/25。強気材料： • 特定の産業分野や地域におけるリース・レンタル需要の持続的な拡大。 • 効率的な資…

産管理と調達能力によるコスト競争力の維持・向上。 • 顧客との長期的な関係構築による安定した収益基盤の維持。弱気材料： • 景気後退による設備投資の抑制やリース需要の低迷。 • 競合他社による価格競争の激化や、より魅力的な代替サービスの出現。 • 金利上昇による調達コストの増加や、顧客の負担増。逆転思考：東海リースが競争優位性を失うシナリオは、まず、同社が依存する特定の産業分野（例えば建設業や製造業）が構造的な衰退に直面し、リース・レンタル需要が長期的に低迷することである。次に、テクノロジーの進化や新たなビジネスモデルの登場により、物理的な資産を所有・リースすること自体の魅力が低下し、サービスとしての代替が進むこと。さらに、主要な競合他社が、より低コストでの物件調達、効率的なサプライチェーン、あるいは革新的な顧客サービスを提供し、東海リースが価格競争力や顧客満足度で劣後する状況が生まれること。特に、デジタル化の進展がリース物件の管理や契約プロセスを劇的に効率化し、既存のオペレーションモデルを持つ東海リースが対応できなくなる可能性も考えられる。また、ESG投資の観点から、中古資産の活用やリサイクルが重視されるようになり

賢人による詳細解説（プレミアム機能）

バフェット・グレアム・マンガー・フィッシャーの理論で、このモートの強度・持続性・5年後の侵食リスクを詳しく解説します。

プランをアップグレード →

グレアム防衛的投資家 7基準

1. 適切な企業規模	時価総額 79億
2. 健全な財務	自己資本比率 46.1%
3. 利益の安定性	9年連続黒字
4. 配当の継続性	?年連続配当
5. 利益成長	EPS 3年成長 34.5%
6. 適度なPER	PER 7.4倍
7. 適度なPBR	PBR 0.46倍