EBITDAは、企業の「真の事業の稼ぐ力」を評価するための重要な指標です。金利（借入コスト）、税金（国ごとの税制）、減価償却費（過去の設備投資の費用化）、無形固定資産償却費（ソフトウェアなどの無形資産の費用化）といった、企業の本業とは直接関係のない、あるいは会計処理や資本構成に左右される要素を利益から除外することで、純粋な事業活動が生み出すキャッシュフローに近い利益を測ることができます。これにより、異なる国や業界、あるいは異なる資本構成（借入が多いか少ないか）を持つ企業間でも、事業そのものの収益性を公平に比較することが可能になります。特に、M&A（企業の買収・合併）の評価や、多額の設備投資を伴う製造業やインフラ企業などの分析において、EBITDAは非常に重視されます。
EBITDAは、企業の事業活動から生み出されるキャッシュ創出力を見る際に有効です。特に、設備投資が大きく減価償却費が多額になりがちな企業や、借入金が多く金利負担が大きい企業を分析する際に役立ちます。EBITDAを売上高で割った「EBITDAマージン」は、本業の収益性を示す指標として利用され、同業他社との比較や、企業の過去の推移を見ることで、事業効率の改善や悪化を判断できます。また、EBITDAを有利子負債で割ることで、借入返済能力を測る指標としても活用されます。
EBITDAはキャッシュフローに近い指標ですが、実際に企業が手元に残るキャッシュそのものではありません。運転資本の増減（売掛金や在庫の変動）や、設備投資（CAPEX）の支出は考慮されていないため、EBITDAが高いからといって、必ずしも手元資金が豊富であるとは限りません。また、減価償却費を無視することで、将来の設備更新費用を見落とすリスクもあります。常にキャッシュフロー計算書と合わせて分析することが重要です。