終価（Terminal Value, TV）は、DCF（Discounted Cash Flow）法を用いた企業価値評価において、明示的に予測する期間（通常5～10年）以降に企業が生み出すと期待される永続的なキャッシュフローの現在価値を指します。企業は予測期間後も事業を継続すると仮定されるため、この永続的な価値を評価に含める必要があります。TVはDCF評価全体の60%から80%を占めることが多く、評価結果に最も大きな影響を与える要素です。そのため、TVの算出に用いる永続成長率（g）や割引率（WACC）のわずかな変動が、企業価値評価を大きく左右します。TVは、企業が安定した成長段階に入った後のキャッシュフローを捉えるものであり、その企業の長期的な競争優位性や持続可能性の評価が、TVの妥当性に直結します。
終価は、DCFモデルの最終年度のフリーキャッシュフロー（FCF）を基に、永続成長率（g）と加重平均資本コスト（WACC）を用いて算出します。算出された終価は、予測期間最終年度の価値であるため、さらにWACCで現在価値に割り引く必要があります。投資家は、終価がDCF評価に占める割合を理解し、その感応度分析を通じて、評価の信頼性を確認することが重要です。特に、永続成長率（g）は、インフレ率や経済成長率を大きく超えない範囲で慎重に設定すべきです。
初学者が陥りがちな誤解は、永続成長率（g）を過度に高く設定してしまうことです。永続成長率は、長期的な経済成長率やインフレ率を超えることは稀であり、あまりに高いgを設定すると、非現実的な終価が算出され、企業価値が過大評価されます。また、終価が評価全体の大部分を占めるため、gやWACCのわずかな変動が評価結果に与える影響の大きさを軽視しがちです。
「投資とは、現在の購買力を将来の購買力と交換することである。」 - ウォーレン・バフェット (Warren Buffett)
例：FCF110億、g=2%、WACC=8% → TV=110/(0.08−0.02)≒1,833億円。