DOE（自己資本配当率）は、企業が自己資本をどれだけ効率的に配当として株主に還元しているかを示す指標です。計算式は「配当総額 ÷ 自己資本」で、自己資本利益率（ROE）の配当版と考えると理解しやすいでしょう。ROEが企業が自己資本を使ってどれだけ利益を生み出したかを示すのに対し、DOEはその生み出した利益の中から、あるいは利益を超えて、どれだけ株主へ直接還元したかを示します。近年、日本企業では株主還元の意識が高まっており、DOEを経営指標として重視する企業が増えています。これは、資本効率の改善と株主との対話を重視するコーポレートガバナンス改革の潮流とも連動しています。DOEが高い企業は、株主への還元意欲が高いと評価できますが、過度に高い場合は、事業への再投資が不足し、将来の成長機会を逸するリスクも考慮する必要があります。
DOEは、企業の株主還元方針を評価する際に有用な指標です。安定的な配当を重視する投資家は、DOEが安定して高い水準を維持している企業に注目します。また、DOEを時系列で追うことで、企業の株主還元姿勢の変化を把握できます。例えば、DOEが上昇傾向にある企業は、株主還元を強化していると判断できます。ただし、DOE単独で判断するのではなく、ROEや配当性向、フリーキャッシュフローなど他の財務指標と合わせて分析することが重要です。特に、DOEが高くても利益が伴わない場合は、無理な配当をしている可能性があり、持続可能性に疑問符がつくこともあります。
DOEが高いほど良い企業だと単純に判断してしまうのは誤りです。DOEが高すぎる場合、企業が成長投資や事業再編に必要な資金を確保できず、将来の成長機会を逃す可能性があります。また、一時的な高DOEは、特別配当や資産売却益による配当増など、持続性のない要因によるものである場合もあります。必ず、その配当の源泉（利益か、借入か、資産売却か）を確認し、企業のキャッシュフローや将来の成長戦略と照らし合わせて評価することが重要です。
「私たちは、配当性向が低い企業が好きだ。なぜなら、彼らが稼いだお金を再投資して、さらに多くのお金を稼ぐことができると信じているからだ。」（ウォーレン・バフェット）