1株あたり指標（EPS: Earnings Per Share, BPS: Book-value Per Share）は、企業の収益力と資産価値を1株あたりに換算したもので、投資家が企業の価値を評価する上で極めて重要な指標です。EPSは企業が1株あたりどれだけの利益を生み出したかを示し、企業の収益性を測る上で最も基本的な尺度となります。BPSは企業が解散した場合に1株あたり株主にどれだけの資産が残るかを示唆し、企業の安定性や下支えとなる価値を評価する際に用いられます。これらの指標は、発行済株式数で純利益や自己資本を割ることで算出されます。自己株式の取得（自己株買い）が行われると、発行済株式数が減少するため、純利益や自己資本が一定であってもEPSやBPSは増加します。これは、残りの株式の価値が相対的に高まることを意味し、株主還元策の一つとしても注目されます。
EPSは企業の成長性を評価する際に不可欠です。過去数年間のEPSの推移を見ることで、企業の利益成長トレンドを把握できます。また、同業他社との比較や、PER（株価収益率）を算出する際の基礎となります。BPSは企業の財務健全性や、株価の下値抵抗力を測る目安として利用されます。PBR（株価純資産倍率）を算出する際の基礎となり、PBRが1倍を下回る場合は、理論上、企業の解散価値よりも株価が低いと判断できます。これらの指標は単独でなく、他の財務指標や企業の事業内容、将来性を総合的に考慮して分析することが重要です。
初学者が陥りがちな誤解として、EPSやBPSの絶対値だけで企業の良し悪しを判断してしまう点が挙げられます。例えば、EPSが高いからといって必ずしも割安とは限りません。株価との比較（PER）や、同業他社との比較、過去の推移、そして将来の成長見込みなどを総合的に考慮する必要があります。また、自己株買いによる見かけ上のEPS増加だけで企業価値が向上したと早合点するのも危険です。企業の純利益そのものが伸びているかどうかも重要です。
「私は常に、企業がどれだけの利益を上げているか、そしてその利益が1株あたりどれくらいになるかに注目している。」 - ウォーレン・バフェット