実質金利とは、名目金利からインフレ率を差し引いたもので、お金の購買力が時間とともにどう変化するかを示す指標です。私たちが銀行預金などで受け取る金利は名目金利ですが、物価が上昇するインフレ環境では、同じ金額でも買えるモノやサービスが減ってしまいます。実質金利がプラスであれば、預貯金はインフレによる購買力低下を上回り、実質的に資産が増えることを意味します。逆に実質金利がマイナスであれば、預貯金を持っていてもインフレによって購買力が目減りしている状態、つまり実質的に損をしていることになります。この状況では、現金や低金利の金融商品を持つよりも、インフレに強いとされる株式や不動産といった実物資産への投資が相対的に有利になる傾向があります。投資家は実質金利の動向を注視することで、資産配分や投資戦略を調整する重要な手がかりとします。特にバリュー投資家は、実質金利が低い局面では、企業が持つ資産や将来のキャッシュフローの現在価値が高く評価されやすいため、株式市場全体が割高になりやすいという側面も考慮に入れます。
実質金利は、投資環境の全体像を把握するために使います。例えば、日本の金利が0.1%で、消費者物価指数（CPI）が前年比+2.0%であれば、実質金利は0.1% - 2.0% = -1.9%となります。このマイナスの実質金利は、現金で資産を保有し続けると購買力が失われることを示唆します。このような状況下では、企業が稼ぎ出す利益や資産価値がインフレによって増大する可能性のある株式投資が、相対的に魅力的になります。投資家は、実質金利のトレンドを見て、債券から株式へ、あるいは成長株からバリュー株へと、ポートフォリオのリバランスを検討する際の判断材料とします。また、企業の借入コストの実質的な負担を測る際にも重要です。
初学者が陥りがちな誤解は、「名目金利が高ければ必ず有利」と考えることです。例えば、名目金利が5%でもインフレ率が7%であれば、実質金利は-2%となり、お金の購買力は減少しています。名目金利だけを見て投資判断を下すのではなく、必ずインフレ率を考慮した実質金利で判断することが重要です。また、実質金利がマイナスだからといって、必ずしも株式市場が上昇するわけではなく、他の経済指標や企業業績も総合的に判断する必要があります。
「インフレは、資本家にとって、それも特に債権者にとっては、恐ろしい税金である。」（ウォーレン・バフェット）