日本ヒューム（5262）
株価
主要指標
各カードをクリックすると、過去22年の時系列ページへ遷移します（→マーク付き）
株価推移
チャート上をドラッグすると区間の騰落率を表示（ダブルクリックで解除）。
10年財務トレンド
| 年度 | 売上(億) | 営業利益(億) | 純利益(億) | FCF(億) | ROE(%) | EPS(円) | 配当(円) | 自己資本比率(%) |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| FY2018 | 374 | 17 | 17 | 5 | 5.4 | 66.0 | 17.0 | 62.3 |
| FY2019 | 380 | 17 | 21 | 28 | 6.4 | 82.8 | 18.0 | 64.5 |
| FY2020 | 351 | 18 | 21 | 3 | 6.3 | 85.8 | 19.0 | 67.0 |
| FY2021 | 304 | 17 | 21 | 24 | 5.9 | 87.2 | 25.0 | 70.8 |
| FY2022 | 295 | 14 | 21 | 15 | 5.8 | 88.0 | 20.0 | 70.3 |
| FY2023 | 319 | 12 | 16 | -1 | 4.3 | 68.1 | 21.0 | 68.9 |
| FY2024 | 337 | 14 | 19 | 27 | 4.6 | 79.9 | 25.0 | 66.3 |
| FY2025 | 371 | 20 | 30 | 9 | 7.1 | 129.9 | 38.0 | 74.4 |
| FY2026 | 402 | 25 | 34 | -67 | 6.4 | 72.4 | 44.0 | 75.7 |
| FY2027 | — | — | — | — | — | — | 26.0 | — |
バフェット流モート診断
総合スコア：9/25 主要モート：効率規模 持続性：判定中
インフラ整備に用いられる製品が多く、一度採用された製品の仕様変更や他社製品への切り替えは、設計変更や再度の許認可プロセスを要するため、一定のスイッチングコストが発生する可能性がある。しかし、製品の標準化が進めばコストは低下する。
製品の利用拡大が直接的に製品価値を高めるネットワーク効果は存在しない。BtoBのインフラ資材供給が中心であり、ユーザー間の相互作用は限定的である。
長年の事業継続で培われた製造ノウハウや、原材料調達における規模の経済性が一定のコスト優位性をもたらしている可能性がある。特に、コンクリート二次製品の製造においては、効率的な生産体制が競争力の源泉となりうる。
国内のコンクリート二次製品市場において、長年の実績と広範な販売網を持つ同社は、業界内で一定のシェアを確保しており、規模の経済による効率的な生産・供給体制を構築していると考えられる。大手インフラ企業との取引実績も豊富である。
競合との比較優位
強気シナリオ
インフラ老朽化対策や防災・減災投資の継続による需要増加
新素材や高機能製品の開発による単価向上
M&Aや事業提携による事業規模の拡大
弱気シナリオ（モート侵食）
公共投資の減少や地方財政の悪化による需要低迷
新興企業や海外企業の参入による価格競争の激化
原材料価格の高騰がコスト優位性を圧迫
反転思考（マンガー流：どうすればこの会社は壊れるか）
日本ヒュームの投資が失敗するには、まず国内のインフラ投資が長期的に停滞し、同社の主要顧客である公共団体やゼネコンからの受注が大幅に減少することが必要である。また、コンクリート二次製品の製造技術が陳腐化し、競合他社がより低コストで高品質な製品を開発・提供できるようになることも考えられる。さらに、環境規制の強化や建設業界全体の構造変化が、同社のビジネスモデルにとって致命的な打撃となる可能性もある。これらの要因が複合的に作用し、同社の収益性と市場シェアを同時に低下させるシナリオが考えられる。
5年後のモート予測
インフラ投資の拡大と高付加価値製品へのシフトにより、売上・利益ともに堅調な成長が見込まれる。特に防災・減災関連需要が追い風となる。
緩やかな需要増加と、コスト管理による利益率維持が続く。大きな成長は見込めないものの、安定した収益基盤を維持する。
公共投資の低迷や競争激化により、売上・利益ともに減少傾向となる。価格競争に巻き込まれ、収益性が悪化するリスクがある。
直近の適時開示
- 2026-06-30 臨時報告書
日本ヒュームについてよくある質問
- 日本ヒューム（5262）に堀（モート）はありますか？
- 日本ヒュームのモート判定は「効率規模」で、5類型の総合スコアは25点満点中9点です。インフラ老朽化対策や防災・減災投資の継続による需要増加。新素材や高機能製品の開発による単価向上。M&Aや事業提携による事業規模の拡大。
出典：有価証券報告書（EDINET）・株価データをもとにモート先生が集計。