年度	売上(億)	営業利益(億)	純利益(億)	FCF(億)	ROE(%)	EPS(円)	配当(円)	自己資本比率(%)
FY2017	407	101	72	77	14.0	528.1	130.0	78.1
FY2018	460	113	78	35	13.5	191.8	145.0	76.3
FY2019	557	157	114	66	16.9	278.0	70.0	75.9
FY2020	548	161	114	94	15.3	279.6	70.0	79.4
FY2021	516	155	111	83	13.0	270.6	70.0	80.7
FY2022	570	181	128	-3	13.3	313.5	94.0	75.7
FY2023	875	287	209	123	18.3	511.1	155.0	76.1
FY2024	887	234	188	117	14.3	91.9	155.0	80.9
FY2025	1,008	324	236	216	15.4	115.5	41.0	80.2
FY2026	937	310	251	179	14.7	122.7	44.0	84.6

バフェット流モート診断

無形資産

●●●●●

5/5

スイッチング

●○○○○

1/5

ネットワーク

●●○○○

2/5

コスト優位

○○○○○

0/5

効率規模

●●●○○

3/5

総合スコア：11/25　主要モート：無形資産　持続性：判定中

主モート：intangible（wide）。総合スコア 11/25。強気材料： • 既存IPの継続的なリバイバルと新規IPの成功による収益拡大 • 海外市場…

でのアニメ需要の高まりを捉えたグローバル展開の加速 • メタバースやWeb3といった新たな技術を活用したIP展開の可能性弱気材料： • 主要IPのブランド価値の低下や、ファン離れ • 競合他社の強力なIP創出や、制作能力の向上による競争激化 • 制作コストの上昇や、アニメーター不足による収益性の悪化逆転思考：東映アニメーションの投資が失敗するには、同社が長年培ってきた強力なアニメIPのブランド価値が急速に失われ、かつ新たなヒットIPを生み出す能力を完全に喪失することが必要である。具体的には、主要IPであるドラゴンボールやONE PIECEなどの人気が、グローバルな世代交代や文化的な嗜好の変化によって急速に陳腐化し、ファン層が離散するシナリオが考えられる。さらに、競合他社がより魅力的で革新的なコンテンツを継続的に生み出し、視聴者の可処分時間を奪う状況が常態化することも、同社の優位性を侵食する要因となる。また、制作技術の進歩に取り残され、制作コストが非効率に増大し、収益性が著しく悪化する事態も、モートの崩壊を招く可能性がある。